わが国で、焼却炉の飛灰中にDXN（ダイオキシン）を最初に検出したのは、当時愛媛大学教授の立川涼さんだと言われてきたが、実は違うということが、最近出された本に書かれている。著者は、竹内正雄、益永茂樹、今川隆、山下信義、多賀光彦、タイトルは「ダイオキシンと環境」、出版社は三共出版。その11頁に、このような記述がある。
――――日本における焼却炉のダイオキシン問題は、カナダのラセック等が1979年に京都の都市ごみ焼却炉の飛灰を分析したのが最初であるが、この結果は一部の関係者を除いて問題視されなかった。その数年後の1983年になって愛媛大学の立川教授らが、西日本の都市ごみ焼却炉の飛灰と残灰からダイオキシンを検出した。―――――
因みに、1977年にオランダのK.オリエらが都市ごみ焼却炉のフライアッシュと排ガスからダイオキシン類を検出したのが、DXNと焼却との関係を見つけたはじめだとも書いてある。
残念ながら、引用文献がない。
どうして、日本の本では、かくも引用文献がなくなってしまうのだろうか？
以前紹介した「リスク対リスク」も、原著には膨大な文献があるが、翻訳ではこれがすべてなくなっている。
外国のjournalに投稿した時、citation（引用）が不足しているという指摘を受けたことがあり、目を覚まされるような衝撃を受けた。つまり、自分の前にどういう仕事があるかを書くことが、義務になっているのである。
友人のFrank D’Itri（ﾐｼｶﾞﾝ州立大学教授）が、私の本に１章書いてくれたことがある。その時も、文献リストが削除された。理由は、専門書ではないから。しかし、その本は「科学選書」と銘打たれたシリーズであるし、その種の本が、流通する科学本のすべてに近い。
もう少し、引用をきちんとするという習慣をつけるべきではないか。
3-44.雑感（その44 -1999.5.14）「例えば、農薬は」
例えば、農薬は農家の物置にこのような形で残っています。（撮影：八十田英市）
3-43.雑感（その43 -1999.5.10）「逆の発想で拡散モデルと取り組む」
通常、拡散モデルとか、fate modelとかは、発生源データを入れて、環境濃度を推定するために使われる。これとは逆に、環境濃度から発生源を推定したり、１回か２回かの測定データから、１年間の平均濃度を推定したりできないか、という発生源推定というモデルの使い方に、私は関心が強かった。ところが、意外とこういう研究がない。本などに、emission推定という項目はあるが、具体的でなく、例もない。理由は、難しいこと、拡散推定モデルがそれほど正確ではないこともあるが、そもそもそういう必要性があまりない、関心がないのだと思う。
しかし、私は大いに関心がある。それだけではない、関心があるべきだと思うのである。それは、いわば、大気汚染に曝される側からの発想だからである。
発生源データがあるとき、どのようになるか、それは、出す方からの発想である。しかし、ある時ある場所での濃度がＡppmだったという、しかし、毎日、毎日測れるわけではない、では、一体１年間どうい変化をするのだろう、というのは、そこに住んでいる人なら、誰でも知りたいことではなかろうか？行政機関でも必要な情報ではないだろうか？
こういう視点で始めた仕事が一つ実を結んだ。この研究をしたのは、わが研究室の岡崎聖司さん。今年の３月の日本化学会で発表した。しかし、その意義を理解してくれた人は無かったのかもしれない。
岡崎さんは、こういうことを行った。
市原市の或る日のベンゼン濃度の測定結果（測定は、助手の花井さん）が５ヶ所について存在した。このデータを用いて、この発生源が一つだと仮定したときの、発生源の情報を推定した。汚染源の位置、排出量、煙突有効高さ（煙突有効高さについては、独立の値は求めていない）などである。そして、毎日同じだけの量が排出されるとして、環境中濃度が年間どのように変化するかを、計算する。それによって、最高値はどの程度か、どういう濃度が、どの程度の頻度で出現するかが分かる。
岡崎さんの仕事は、場所を推定しているが、一般的には、汚染源が分かっているのが普通だから、そのような場合には、もっと推定は簡単になる。
今後、いくつかの状況を考えて、部分的な測定結果から、全体を推定するような仕事をしていきたい。つまり、環境濃度推定モデルの、裏側からの利用である。
私が、こういうことに強い関心を持つのは、発生源データがない状態で、つまり環境データだけで、発生源を探るという仕事をしてきたからである。せざるを得なかったからである。このことで、故田尻宗昭さんと議論したことがある。田尻さんは、四日市公害などで、公害撲滅に辣腕を振るった、海上保安庁の役人だった。後に、東京都公害局で、やはり、公害撲滅に活躍した。或る集会で、彼は内部告発の重要性を強調した。企業の内部の情報がなければ、公害をなくせないと彼は言い、参加者に内部告発に精を出せとはっぱをかけた。帰途、私は田尻さんに、内部告発は重要だが、それに頼ってしか公害摘発ができないのはおかしいのではないかと言った。彼は、不思議なことをいう人だという顔をした。私は以下のように理由を説明した。第一、内部告発は、それをする人を危険にさらす、第二に、その情報が本当に正しいか分からない、第三に、企業の中にいても、その情報がどの程度全体的な意味を持っているかは、告発者でも分からない、だから、内部告発に頼り始めると、結局自分で真実を掴むという方法を失い、誰とも分からぬ人の情報に踊らされることになるのではないか。
それに対して、田尻さんは「さすがですね」と同意を示したが、その後の田尻さんの話は、全く変わっていなかった。懐かしい思い出のひとつだけど。ダイオキシンの発生源調査でも、私はこの方法にこだわっている。外から攻める、誰にも分かる情報から、中を推定する、だからこそ、科学が必要なのだ。
PRTRなどで、何か、企業が情報を出せば、それですべて解決というような雰囲気があるが、私はそうではないと思う。何が環境にとって重要かを知るためには、環境を、つまり外をじっくり見て、原因を探るということが不可欠である。もちろん、これまでは、企業が隠している情報を知るために、すごい努力をしているので、そういう無駄は省けるだろう。その点はいい。しかし、その後にもっと難しい仕事が待っていることは、確かである。
AERA：５月17日号（５月10日発売）に、農薬中ダイオキシンについての我々の結果が掲載されている。見出しは、「除草剤CNPは第二薬害エイズか」となっている。エイズとどう関係するか知らないが、記事は事実を伝えていると思う。これを読むと、CNP製造企業は三井化学であることが分かる。つまり、２週間前に出した雑感42のＡ(株)は三井化学であったということである。
私の言いたいことは二つ、ダイオキシンの主たる発生源は、ごみ焼却炉ではないので、わが国のダイオキシン対策は、根本から見直せということが第一。第二は、このような重大な新しい発見があったにも拘わらず、学者はもちろん、朝日新聞を除くあらゆるマスメディアが、これをシカトしている、如何にも日本的だが、こういうことでいいのかということである。市民団体も、常に情報公開を求める。しかし、自分に都合が悪い情報は、出ても見向きもしない。何が、都合が悪いのか？一つは、焼却炉が敵、塩ビが敵という運動にとって都合が悪い、もう一つは、外国からの輸入品は薬漬けで危ないというキャンペーンにマイナスということらしい。
このAERAに、宇多田ヒカルに関する記事がある。つい最近、私も「First Love」を買った。500万枚売れたというから、私も、このグループにぶら下がったわけだ。500万人と言えば、20分の１だ。やはり、プラスの事象の確率と、リスクのようなマイナスの事象の確率は、違うなという印象。
公開ゼミのお知らせ：Dockery教授の講演、疫学調査から見た、大気汚染物質による人の健康影響（仮題）、７月５日（火）午後１時から３時まで、横浜国立大学。Dockery氏は、ハーバード大学の公衆衛生学の教授で、環境疫学の大御所。
3-42.雑感（その42 -1999.4.27）「農薬中のﾀﾞｲｵｷｼﾝの意味するところ」
１．最近の情勢
すでに、何回かにわたって書いている通り、我が国の環境中に存在するダイオキシン類（DXN）の大部分が、かつて使われた水田除草剤に起因していることは間違いないだろう。これに対して、製造していたＡ（株）は、強い反論を展開している（私の知る限り最初の公式の発言は、３月２７日農薬学会シンポジウムでとのことだが、私は出席していない）。Ａ（株）の主張は、「益永氏の分析は完全な間違い。製造工程から考えて、有害成分が存在する筈がない。試料が信用できない」というものだそうだ（伝聞）が、それは、また、いつか議論してみたい。さらに、Ａ（株）の首脳は、その学会で出会ったＢ大学のＢ教授に「益永教授を告訴するつもりだ」と言ったという。つまらぬ争いは避けた方がいいと考えた私は、Ｂ教授を通して、Ａ（株）に「お互いのデータを持ち寄って話し合いをしませんか」と申し入れた。それに対して、Ａ（株）は、先週の木曜日に「ＮＯ」と返事をしてきた。
Ａ（株）は、製造年代毎にCNP原体を厳封して保存していて、分析した結果TEQ（有害成分の量）は低いと、別のところで主張している（分析機関名を明らかにしているが、何年製造のＣＮＰを測定したか、不明）。Ｂ教授は、「中西さんは、農薬試料を提供する用意があると言っているので、お宅で分析してみたら」という提案をしたが、それも「ＮＯ」だったという。お互いにサンプルと交換して、分析するのがいいと、私は思っていたのであるが、駄目なようだ。私は、私のもっている試料（1975年のCNPを含むMOという農薬）を、もし、希望があれば農水省に提出してもいいと考えている。さらに、我々のもっている試料が、おかしいと考えるなら、一緒に農家を回って別の試料を探してもいい。古い農薬は簡単に見つけることができる筈だ。それを、お互いに分析する用意もある。そういう方法で、決着をつけることができる。これは、議論してもしかたがない。現実に分析するのがいい。それで、すべてが分かる。
２．Implication
ところで、我が国のDXNの主たる発生源が、農薬だったとしたとき、その意味するところ（implication）が何かを考えてみたい。
まず、水田に散布されたDXNがどういうルートで他の環境媒体に移行し、人に伝わるかということを考えなくてはいけない。
①一番問題のルートは、水田から米のルート：少なくとも現在は、米がDXNに汚染されているという情報はない。しかし、農薬が使われた当時は、或いは米が汚染されたということもあったのではないかと考えて、その調査を準備中だが、今の時点では分からない。
②糠（ぬか）から、人へのルート。玄米には一定程度のDXNが含まれていたのではないかという疑問と、その経年変化。
③藁とか籾の中のDXNが、つぎの環境媒体に移るルート：燃焼により大気へ、堆肥などから他の農作物へ、飼料として牧畜へ。
④水田から河川や海へ：海から魚介類へ。
⑤散布者の体内へ：
私がいま、仮に考えている重要度を、過去と現在に分けて考ると、以下のようになる。もちろん、これは作業仮説にすぎない。
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この中で、まず議論がないと思われるのが、水系から魚介類へという移行である。魚介類中のDXNのうち、何割くらいが農薬起因かというのは、興味ある課題で、我々の研究グループでもその問題に取り組んでいる。詳細は、結果待ちだが、近海魚の場合、６割程度が、農薬起源と考えていいように思う。平均的な日本人（清掃工場労働者など除く）では、現在体内に蓄積しているDXNの５割は農薬、３割がバックグラウンド、２割が焼却を含むその他、現在摂取しつつあるDXNでは、４割がバックグラウンド、３割が農薬、３割が焼却などと、いうのが私の今の感触である。
バックグラウンドとは、第二次世界大戦終了時からすでにあった汚染、および、現在途上国である汚染である。もちろん、今の段階ではいい加減な当て推量であるが、１年以内に確かめることができるだろう。
３．対策は？
では、対策はあるか？
実は、どういうルートで水田にあるDXNが他の環境媒体に移り、人のリスクに関係するかが分からないと対策は立てようがない。
しかし、水田からの流出と魚介類への移行は、議論がないだろうし、それについては今でも考えることができる。水田からのDXNの流出を防ぐ方法はあるかと言えば、それはないだろうし、それをする必要もないだろう。問題は、その結果おきるかもしれないことを、どのように防ぐかである。そのためには、魚介類の調査と魚介類多食者、農業従事者の調査が、どうしても必要である。その結果をふまえて、何ができるかが議論されなければならない。ただ、歴史的に見れば、濃度も減少しているので、減る方向にあるということで、考えていいと思う。
農薬散布者への影響は、血液中DXN濃度を測定すれば、過去にさかのぼって概ねの影響が評価できる。現在の血液中濃度（同じ集団の平均で）が50pg/gだったとすると、多分、当時はその10倍くらいの値であったろう。調査は必要だが、このレベルなら、健康被害はないと思う。今のレベルが500だと、当時のレベルは5000を超えることになる。この点は、推定の手がかりが全くない。
４．ダイオキシン対策全般への意味
この農薬問題は、我が国のダイオキシン対策の根本的な変更を迫るものである。
まず、ダイオキシン汚染源は、焼却炉だけではないということをよく認識して対策をたてるべきである。汚染源が焼却炉だけと仮定して、そこだけ締め上げても、資金と資源の無駄使いで、大してリスクは減少しない。煙突のあるところだけ調査するというような態度では、全体像はつかめない。
急がなくてはいけないという認識が、厚生省のメニュー（RDF＋大規模化）でいこうという雰囲気を作っているが、ダイオキシン汚染は基本的に過去の遺産だと考えれば、それほど急ぐ必要もないことが分かる。もう少し、立ち止まって、ゆっくり対策を考えていい筈だ。日本のDXN汚染は、欧州のような公害型ではない。
ひどい焼却炉が放置されているのは、事実で改善すべきだが、それは必ずしもダイオキシンの問題ではない。通常の公害対策、廃棄物対策として考えるべきことである。
４月６日の私の雑感に、WWFのＡさんから、私の間違いについてのご注意とご意見をいただいた。ご本人の許可をいただいたので、後に掲載する。
まず、環境庁の67物質はWWFのlistによるというのは、間違いだとのことである。私は、井口さんの話をそのように理解したが、或いは聞き間違いかもしれない。それは、まだ確かめていないが、ともかく、ここで訂正しよう。
では、67物質のlistは、何を根拠に作られたのかということは、また、わからなくなってしまった、という状態ではあるが、間違いを訂正し、お詫びします。それから、詳しい情報を送ってくださったＡさんに感謝します。
二点目は、listを取り下げろというより、listにこだわるなと言うべきではないかという方が、中西らしいのではというご忠告です。
確かに、取り下げるより、もう少し根拠のはっきりしたものにすべきと言う方が、いいと思います。その点で、書き方が唐突だったという意味で、Ａさんのご批判を受け入れたいと思います。
もし、67物質のlistがハザードのlistとしてしっかりしたものであれば、私も「こだわるな。ハザードとリスクは別」と書いたと思います。しかし、ハザードのlistとしても評価できないのです。また、今ある限られた知見の中で作られたと言う点を、割り引いても、ひどいlistだと思います。
私の、今年の１月のワークショップでの講演「内分泌攪乱物質のリスクランキングのための枠組み」
（内容はここをクリック）の中の表にあるとおり、リストアップされた物質の内分泌攪乱能（ポテンシー）が、微小としか言えないものがあまりにも多いからです。しかも、未だに根拠がはっきりしないのです。これは、とりあえず引き下げるべきだと私が思ったのは、そのためです。
私が、やや投げやりなことを言ったもう一つの理由は、内分泌攪乱物質の研究の近い将来の結果を憂慮するからです。今年140億円だそうですが、それだけの研究費を使って、３年後でも、リスク評価に迫るような結果がでるのか、大いに疑問なのです。そういう研究は行われていないように思うのです。
リスクコミュニケーションの前に、リスクの研究がないんです。ほとんど、影響があった、という研究で、しかも、その影響が、どのようにリスク評価とつながるのか、ほとんど意識されないまま、ひたすら、物質と指標を変えて実験が行われているように思います。ある化学物質を与えたら、「めだかの目に涙」という類の研究が陸続としてでてくるように思います。水の中で生活するメダカに涙が出たかどうか、専門家しかわからないことです。しかし、その専門家にも、メダカの涙の意味が分からないまま、ひたすら影響があるというような研究を積み重ねることを、私は「メダカの目に涙」の研究とよぶことにしています。
さらに、「こだわるな」は、市民に対するよびかけですが、それも必要ですが、やはり、あのlistについては、環境庁の責任が大きいと思うのです。だから、取り下げろという言い方になっているのです。
こういう背景から、あのような書き方をしましたが、いいものにしろという方が、いい意見であることは認めます。
ご忠告と新しい情報を送ってくださったＡさんに感謝します。（Ａさんからのmail）
はじめまして、わたしはWWF Japan で、化学物質問題を担当しているＡともうします。（担当とは言え、化学を専門としたわけでもなく、他の業務との兼務でこの問題に取り組んでまだ一、二年でしかなく、それほど目立った活動も出来ておりません。）
さて、先生のホームページの「３?３９.雑感（その３９ -１９９９．４．６）スチレンダイマーのホルモン様活性は？」に関して少し意見があります。
まず、井口先生によれば環境庁のEDｓ（内分泌攪乱物質の略号：中西が加えた注）リストはWWFの報告書からという点ですが、少なくともWWFには公式のリストのようなものは存在していません。（WWF内部の関係者には１１０数物質のリストが回覧されていますが、リストとして公表はしていません）ただし、９６年に出版されたWWF Internationalのブックレット"Pollution Prevention : Better Safe Than Sorry!"のEDｓに関する説明の欄外に５０余りの物質が紹介されています。また、WWF Canadaのホームページ上には７０物質がリストされています。しかし、いずれも環境庁の６７物質のリストと完全に重なるものではありません。
中西先生はそのリストを取り下げるべきとお考えのように読めましたが、先生の日頃のご発言からすると、「むしろリストにこだわるな」とおっしゃるのかと思っていました。リストはあくまでハザードが認められたか、疑われている物質が一覧されているに過ぎず、リスクについては何も語っていないわけですから。しかも、これからまだ何万もの物質がスクリーニングされようとしているわけで、有効期限の短い生もののようなものではないでしょうか。
とはいえ、リストにある物質を取り扱っている業界関係者にとっては重大事であることは理解できます。しかし、環境庁がリストを取り下げたとしても、様々な機関やNGOがそれぞれリストを公表しています。米国のEnvironmental Defense Fundのホームページでは１６０以上の物質がリストされています。従って、重要なことはリストの内容を云々することでなく、日本において早急にリスクコミュニケーションを確立させて、一般の人が少なくともリスクとハザードの区別がつくようにすることではないでしょうか。化学物質の問題に首を突っ込むようになって、いくつかの市民団体の発言や、出版物を読むにつけ、なんといい加減な主張であり、しかもマスコミもそれを吟味もせず載せていることにあきれていました。そのような中で、たまたま中西先生のお話を聞く機会があり、それ以来リスクアセスメントに大変関心を持つようになりました。一連のダイオキシンや環境ホルモンに関するご発言も、同感できる部分が少なくありませんでした。それだけに、今回の雑感はやや意外だったので、ご挨拶をかねて、メールを差し上げた次第です。
1999年４月１５日
（財）世界自然保護基金日本委員会
自然保護室 Ａ
