雑感380-2007.3.6「『食べ物を車に奪われてよいのか』（石井吉徳さん）」
今回の雑感目次 A. 石井さんの報告 B. 有益な二つのblog
衆議院調査局報告書
「食べ物を車に奪われてよいのか」という刺激的なタイトルの文章を、石井吉徳（東京大学名誉教授、もったいない学会会長、元国立環境研究所所長）さんから頂いた。
全文をここで読める。http://www007.upp.so-net.ne.jp/tikyuu/opinions/syugiin.htm
衆議院調査局が２月、「バイオマスの利活用について〜バイオマス由来燃料を中心として」と題する報告書を出した、その中に含まれている文書とのこと。識者から意見を聞き、そのまとめが報告書には含まれているようである。
石井さんによれば、「識者13人中、エネルギー収支に配慮され、現場からの発想で、はじめにバイオエネルギーありきは問題と述べられたのは、『ＮＰＯバイオマス産業社会ネットワーク理事長』の泊みゆき氏のみと言ってよく、他の識者は、東大教授も含めて、エネルギーの質について配慮は無かった。勿論ＥＰＲについて言及されなかった。これは全編にわたることで、日本の大きな問題でありこれが日本社会のエネルギー、環境問題についての幻想、誤謬を産んでいる。」と書いている。
EPR（Energy Profit Ratio）は、石井さんがしばしば言及していることで、投入エネルギーの何倍のエネルギーが得られるのかという数値である。言ってみれば、我々がリスク削減で別のリスクが生ずることに注意しろというのと同じ発想の、エネルギー版と言える。
石井さんの文章からの抜粋
「米コーネル大学、デヴィッド・ピメンテル教授はトウモロコシの場合、米国でのエタノール生産・精製に費やすエネルギーは、エタノールが生み出すエネルギーを29％上回るという（つまり、EPR＝1/1.29＝0.76 この括弧内中西が加筆）。そして石油漬け農業穀物からでなく木材・草木、それも廃棄されるものからエタノール生産する技術がこれからの目標となると述べている。」
「しかし木質系の廃木材の活用は廃棄物処理、森林保護、環境保全と合わせ、コスト低減、量の確保、地域偏在がなく好ましいとは言えるが、土壌の崩壊という悪材料があることを忘れてはならない。人と車の農産物をめぐる奇妙な争奪戦は、食料の高値維持が定着し生活者へのインフレ圧力化をもたらすであろう。」
代替資源の需要増が新たな環境破壊の原因に、こういうタイトルの記事が、usfl.comの07年２月１日号に掲載されていた。
http://www.usfl.com/Daily/News/07/02/0201_007.asp?id=52327
この記事は以下のことを伝えている。
「欧州における需要増を受け、主要生産地の東南アジアでは、広大な熱帯雨林が伐採され、農薬が過剰に使われている。さらに、原料であるヤシ農園の多くは、泥炭地を排水し焼くことで拡張されており、大量のCO2が大気中に放出されている。水分が90％を占める泥炭地は、大量のCO2を吸収するため、大気中の温室効果ガスの削減に役立っている。そのため、排水すると、吸収されたガスが一気に放出される。」
「こうした事実を受け、多くの国がパーム油に対する援助を見直し始めているほか、2010年までに輸送用燃料の5.75％をバイオ燃料にすることを義務づけた03年のEUバイオ燃料指令（EUBD）も再検討されている。」
バイオマスエネルギーと環境問題
バイオマスからエネルギーをとることができれば、カーボンニュートラル（例え、燃やしても炭素の排出がないと評価される）であり、持続可能性の高い技術であると評価されている。
確かにいいことに違いない。しかし、やはりEPRの値が問題だし、当然ながらそれが引き起こす別の環境問題もあるので、それはきちんと考えておかねばならないだろう。日本では米を燃料にということが言われているが、そもそも石油漬けの農業になっているので、EPRは１以下になると思う。気をつけよう。
B. 役に立つ二つのblog
情報量が多くて、とても役に立つ二つのblogを紹介し、常時リンクを張ることにしました。
★ ひとつは、先先週、BPAに関連してご紹介した「食品安全情報blog」です。Uneyamaさんが発信人です。私は2週間前まで知らなかった。1週間に3〜4回更新されていますね。
http://d.hatena.ne.jp/uneyama/
★ もうひとつは、「リスク論のネタ帳＆ナノ追っかけ」。これもEPAの規制などの情報が多く、早い。個人なので発信は不定期。これは、2か月ほど前に新聞記者の方から教えてもらった。「灯台 もと暗し」ですよと言われた。相当身近な人が発信人だとのことだった。
http://d.hatena.ne.jp/ousta/
雑感379-2007.2.27「Japan NANO 2007 −ナノ材料のリスク評価研究−」
2007年2月20日、文科省ナノテクノロジー総合支援プロジェクト「第5回ナノテクノロジー総合シンポジウム Japan NANO 2007」が開かれ、全体会議で50分のspeechを行った。聴衆は700人くらいだったと思う。今日は、この内容をupする。
スライドは英語で作ることになっていたので、私は英語を基本とし、少し日本語を加えて作った。スライドは、その時使ったままの形で使うことにする（これが、非常に良くできたと思うから）。
PDFファイルが見やすい方はどうぞ。（PDFファイルは、ここをクリック：440KB）
2月20日アップしました、ビスフェノールAについての欧州食品安全庁のプレスリリースなどについての、日本語訳が掲載されているとの連絡がありました。是非、読んでください。
きちんとした情報の、しかも情報量の多いブログです。今まで知らなかったけど、研究者のこういう地道な努力が多くの人に伝わってほしいと思います。
欧州のBPAに関する新見解：（日本語訳です）
プレスリリース
http://d.hatena.ne.jp/uneyama/20070130#p16
本文要約
http://d.hatena.ne.jp/uneyama/20070130#p17
Q & A
http://d.hatena.ne.jp/uneyama/20070131#p11
雑感378-2007.2.20「速報！欧州連合が、ビスフェノールAの耐用一日許容摂取量の値を変更」
（2007年2月13日にupする筈だったが、体調を崩しできなかった。）
07年１月23日、東京ビッグサイトで開かれたNEDO １プロ成果報告会でのスピーチの中で、中西はBPA（ビスフェノールA）の詳細リスク評価結果について述べた。
1枚目と2枚目の図は、その時の内容に沿ったものであるが、1枚目は、分かり易いようにと思って少し表現を変えた。
図1第１欄は評価機関、CRMは産総研化学物質リスク管理研究センターであり、次が環境省、下二つは欧州関係である。
NOAELは動物についての無毒性量で、この値を不確実性係数で割ると、人間にとっての許容量（TDI）が得られる。
必ずしもTDIという表現は使われていないが、それに相当する値と考えてほしい。
CRMが50、環境省0.5、 欧州食品科学委員会10であった（いずれも単位は、体重１kg当たりBPAのμgである）。
図2２枚目の図は、所謂低用量問題について、米国の評価機関と我々（CRM）の見解である。
図3ところが、この直後1月29日に、欧州食品安全局（1枚目の図にある欧州食品科学委員会の後身）が新しい評価結果を発表していた。
プレスリリース
http://www.efsa.europa.eu/etc/medialib/
efsa/press_room/press_release/
pr_bpa.Par.0001.File.dat/pr_af
図4図4の、上から４番目が新しい評価である。以前不確実性係数を500とっていたが、100で良しという判断をした。そして、TDIは50に見直された。
図5暴露量についての比較を出しておく。日本のデータは、我々の研究センターが出している値であり、詳しくは詳細リスク評価書（丸善）に説明されている。
欧州食品安全局が今回出した値を見ると、乳児についてかなり異なる値が出ているが、幼児と成人については、ほとんど同じである。
図6低用量問題についても見解を出した。ほぼ、我々と変わらないスタンスになったのではないかと思う。
プレスリリース
http://www.efsa.europa.eu/etc/medialib/
efsa/press_room/press_release/
pr_bpa.Par.0001.File.dat/pr_af
図7詳細リスク評価書です。
（Amazonへのリンク）
雑感377-2007.2.6「WHOの方針転換（DDT問題）」
今回の雑感目次 A. DDT B. 白金ナノコロイド C. 経団連フォローアップ（先週の追加） D. ２月５日朝日新聞夕刊の記事
A. DDTについてのWHOの方針転換（昨年9月15日）
昨年（2006年）9月15日、WHO（世界保健機関）は、DDTについての重要なアナウンスを行った。（この情報遅くなってすみません。）
http://www.who.int/mediacentre/news/releases/2006/pr50/en/index.html
かなり重要な情報だと思うが、日本の全国紙では読売新聞しか報道しなかったようである（データベースで見ているので、間違いがあるかもしれない）。*)
*) 新聞社の方から以下の注意がありました。ありがとうございます。「きょうのエントリーのWHO&DDTの件ですが、10月19日の毎日新聞夕刊1面に加え、共同通信の配信記事（インタビュー）が1月27日の中国新聞と東奥日報、1月29日の東京新聞に掲載されています。NHKは読売と同じ9月16日にニュース報道しています。」
06年9月15日のWHOアナウンス
DDTの広範な使用が禁止されてからほぼ30年経過して、WHOはマラリアをなくすために、DDTの室内残留性噴霧（IRS）を奨励するという方針を公表した。IRSとは、屋内の壁面に殺虫剤をスプレーするという方法で、即効性がある。これは、ハマダラカが吸血行動に際して室内の壁で休息する性質があるため、有効だと以下のハンドブックに書かれている。
IRSは費用も低く、適切に使用すれば、健康リスクはない。1980年代初期までWHOは熱心にこの普及に努めてきたが、人の健康や環境影響が大きいと言う声が上がり、この使用を止め、他の方法を検討した。しかし、その後の精力的な研究、調査でIRSは人に対しても、環境に対しても害はないとの結論に達した。
IRSについて、以下のハンドブック（pdf）の14頁に詳しい説明があり、写真もついている。
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/kaikaku/oda_ngo/shien/pdfs/05_hoken_01.pdf
FAQ（よくある質問と答え）
上記アナウンスの1年ほど前に出たFAQにあった説明もひとつつけ加えておこう。
http://www.who.int/malaria/docs/FAQonDDT.pdf
問：マラリヤ制御のためのDDTの使用は、なぜこれほど議論になるのか？
答え：DDTが残留性、残存性の高い物質だから。殺虫剤として散布してから、環境中で12年も残留する。この間、DDTと代謝物は食物鎖に入り、脂肪組織に蓄積する。野生生物でのいくつかの有害影響がDDTによるものだった。鳥類の卵殻が薄くなるのもその影響である。
また、DDTが人健康に慢性的な影響を与えるという畏れもあった。しかし、現在までのところDDTと人健康影響との間の直接的な関係はないが、これが生殖機能や内分泌系の機能に影響を与えるかもしれないという証拠は増えつつある。DDTの使用に反対する人々は、この理由で使用を抑制すべきと主張している。
他方、DDTの使用を続けるべきだと主張する人々は、以下のようなことを根拠にしている：(1)マラリアによる高い死亡率と疾病率（年間約100万人がマラリアで死亡）、(2)マラリアの媒介を防ぐ効果が高いことが証明されていること、(3)費用が低いこと、(4)他の良い方法がないことである。
彼らは、DDTによる過去の悪い影響は、農薬として広く使われたことの影響だと主張している。マラリア媒介昆虫制御のために使われる量は、農業利用に比べ微々たるもので、WHOが指導するような室内利用を厳密に守れば、環境影響もほんの少しでしかないと主張している。
＜私の意見＞
１． 媒介昆虫用を認めると、結局農業用に流れるという主張もあるが、これは監視するしかない。
２． DDTをつけた蚊帳と比べて費用の比較が行われたが、一般的にはIRSが安く、人口密度の低いような地域では蚊帳が安いということらしい。
３．（雑感68−1999.10.25から再録、一部省略）DDTに対して耐性をもつ蚊ができるので、DDTの効果は限られているということがしばしば言われる。では、何故、DDTはこれほど長く使われるのか、また、現に効果をあげている（インドなど）というのが不思議だったが、Jim Dukelowという人の書いた文章を読んでいたら、この謎が解けた（内藤航さんがinternetで見つけた）。
蚊は直ぐにDDTに耐性をもつようになる。しかし、このDDT耐性種は、耐性種になるときにある種の能力を失うようで、DDTのないところでは野性の蚊と競争すると負けて絶滅するという。
したがって、他の薬剤も少し使い、DDTの施用のタイミングを調整すると、耐性種を野生種で退治しながら、蚊を殺すことができるとのことだ。
つまり、こんな具合か？
DDTを使い続ける。耐性種になる。ここでDDTをやめる。野生種が増える。この間は別の薬剤をやや弱めに使い、耐性種を絶滅させる。絶滅された時点で、再びDDTか？ （二種使うと費用はかかる。ただ、ピイレスロイドに対しては、交差耐性を持つという）
４． これだけ、人へのリスクが大きければ、DDTを使った方がいいだろう。しかも、IRSという方法なら、生態系への影響がほとんどなくなるとすれば、大したものだ。ただ、WHOは、人間の健康至上主義で、生態系への影響は考えない傾向があるので、それこそ、今後のmonitoringが必要で、risk-based Adaptive Managementの出番となろう。
B. 白金ナノコロイド
2月1日（金）東大生産研のある研究室に行ったところ、白金ナノコロイドなるサプリを見せられ、これ本当に大丈夫か？（危険ではないか？）と聞かれた。私には全く分からない。帰宅してnet上で調べていたところ、「健康食品の安全性・有効性情報」http://hfnet.nih.go.jp/hfnet/main.php では、審議中となっていた。審議中とは、会員だけのサイトに情報を公開し、意見や情報を求めている状態ということである。今ある情報をみてみたが、とても少なくて判断が難しい状況である。
金属ナノコロイドが活性酸素を除去し、ある種の病気を治癒する効果があるという東京大学教授の報告があるとのこと（中西は読んでいない）だが、効果があることと有害性は別である。また、この商品は、プラチナだけのナノ粒子ではない。先の、「健康食品の安全性・有効性情報」では、白金による暴露での有害性情報がひとつある（ナノではない）。これしか、情報がない。
例え、有害性が一定程度あっても、その薬効が大きければ、病気の治療には副作用をできるだけ制御しつつ使うことはありうる。しかし、サプリは健康な人が服用するものだから、それほど大きな薬効を期待するものでないので、薬効が大きければ、一定の有害性があっても、というバランスが成立しにくい。薬より、サプリの方がリスクにもっと注意が必要なのである。注意してほしいです。
C. 経団連フォローアップ、産構審（先週の記事）の議事要旨、資料がUPされました。
議事要旨
http://www.meti.go.jp/committee/summary/0004030/index.html
資料
http://www.meti.go.jp/committee/materials/g70130aj.htmlD. ２月５日朝日新聞夕刊の記事
大きな見出しで、私たちが計画している「ナノリスクネットパネル」のことが紹介された。これは、事件ではない。事件ではないことに、これだけ大きな紙面を割くというセンスが新しいと思う。詳しくは後日。
雑感376-2007.1.30「温暖化防止自主行動計画 Follow up」
今回の雑感目次 A. 温暖化防止自主行動計画 Follow up B. リチウムイオン電池
A. 経団連自主行動計画 Follow up（温暖化対策）
2007年1月19日、温暖化ガス削減のための経団連自主行動計画のフォローアップの会議が開かれた。これは、産業部門毎に分かれていて、私は、製紙・板ガラス・セメント等WG（ワーキンググループ）の委員をしていて、その日はそのWGの日だった。
ところが行ってみたら驚いた。中環審とか、WGの親委員会（産構審）の合同の委員会になっていて、委員が60名くらいになっていた。奇妙な委員会だった。それは、それとして、私が発言したことについて、説明しておきたい。(実は、この会議の概略が、月曜日にはネットで公開されるということだったので書き始めたのだが、まだ、経産省のネットで公表されていない。環境省の方には、会議資料はupされているが、会議概要はまだ出ていない。）
環境省のサイト：http://www.env.go.jp/council/06earth/y060-43.html
時間もないので、製紙工業の報告に対してのみ、私は意見を述べた。
製紙工業の報告概要
この報告概要は、上のサイトの資料２に掲載されている。総じて、努力が成果となって現れている。
１） 製紙工業の化石エネルギー原単位、CO2排出原単位は以下の図のようで、順調に低下しているという報告があった。原単位とは、製品（紙または板紙）の単位量（例えば、1kgとか１トンとか）当たりの排出量である。総排出量は、（原単位）×（生産量）なので、原単位が小さくなっても、生産量が大きくなれば、総排出量は増えることもあるが、製紙の生産量は、さほど増えてはいない。
２）もうひとつ、重要な図があって、これは、エネルギーの中味を示している。つまり、どのように化石エネルギーを減少させたかを示している。ここで目立つのが廃棄物エネルギーである。
３） 古紙リサイクル率 62％
４） 植林
これについての私の意見
「紙のリサイクルを行わず、パルプから紙を作るようにするとエネルギー原単位は大幅に低減する。その上で、植林活動を行えば、排出が相殺されるため、ネットでの排出量はほとんど０になるだろう。
このように、CO2削減については排出と吸収のそれぞれの対策の組合せで最適化を目指すことが出来るが、今回報告されたデータは部分的であるため、紙業界の対策が全体としての最適化を目指したものなのかが分かりづらい。最適化を目指しているかが分かるようにデータを示して欲しい。
最適化という点で見ると、製紙産業が古紙のリサイクル率を低くしてエネルギー消費を減らしつつ、資源を再生植林の促進により原材料となる資源を補填して、かつCO2吸収も進めるという方法もあり得る。」
これは、どういう意味かを説明しておこう。
紙を作るためのエネルギー＝パルプを作るためのエネルギー＋製紙のエネルギー となる。
１） パルプを木材から作る場合：
この場合、パルプをつくるために、化石エネルギーはほとんど不要になる。それは、木材は繊維とリグニンなどでできており、パルプは繊維だが、その他の成分、リグニン等は不要で、これを燃やすことで、エネルギーが得られ、パルプを作るエネルギーを完全に賄うことができる（紙を漉く方にも一部）。
２） 古紙から作ると、リサイクルパルプを作るエネルギーは、外部から得るしかなく、エネルギー収支から見ると、木材から作る方がいいとなる。（木を伐採する必要はないが）
３） したがって、古紙のリサイクル率が低いほど、外部エネルギー原単位は低くなる。
４） もちろん、森林保全は大切である。しかし、植林をして、その分使うとすれば、カーボンニュートラルになる（二酸化炭素を排出しない）。森林がだめなら、サトウキビのようなものということもありうる。
５） したがって、ただ、古紙のリサイクル率が高ければ環境に良いとか、化石燃料依存率が低ければいいとか、単純には言えない。相互に多くのことが関連している。そういういくつかの要素を全部見せて貰わなければ、それが本当に環境にいいかどうか決められないので、そういうデータも示して、全体として環境保全に努力していますということが分かるようにしてほしいと言ったのである。企業の努力は高く買っている。
電気代
こういう企業の努力を見ると、それをreviewする立場の、個人としての自分が、温暖化防止のために、どのくらい努力しているだろうかと考えて恥ずかしくなる。審議会の委員である資格があるだろうか？
我が家の電気代月8000円を目標にしている（留守が多いので）のだが、12月は13000円にもなってしまった。委員は、電気代の領収書をつけて、発言するというのはどうだろう。
B. リチウムイオン電池 やはり
リチウムイオン電池に関する、日経ビジネス2007.01.29「安全・高性能を一挙に追求」の記事の中に、以下の記述あり。金属粉によるショートなどの説明がなされているが、『ただ、電池技術者の間では、「背景には構造的な問題があるのでは」という見方が広がっている』やっぱり出てきましたね。私は最初から書いてますよね、金属粉などではないと。
リチウムイオン電池関連の過去の雑感： ３６２ ３６７ ３７４
