ハーバード大学の公衆衛生学部にある、Harvard Center for Risk Analysisでは、毎月リスクに関する通信を出している。その昨年４月号に、家の中でのリスクのランキングが載っているので、それを紹介しよう（Ranking Risks in the Home, Risk in Perspective, Vol.6, Issue 4, 1998）.

ここでは、次の三つの条件で選ばれたという。

  旧年のことであるが、12月23日の朝日新聞は、一面トップでベンゼン、ダイオキシンなどの有害大気汚染物質のモニタリングの結果を報じた。新潟薬科大学助教授（環境化学）の及川紀久雄さんのコメントがそこに掲載された。そのコメントがひどくおかしいのではないかという電話を受けた。コメントはこういう感じだった。（ダイオキシンの濃度が高いことについて）「小型焼却炉が相当影響しているのではないか。――――小型については規制がないままなので、早急に全面禁止すべきだ。」「ベンゼンは、石油コンビナートと、製鉄所の近くで極めて高濃度なのが気になる。コンビナートは石油精製の分留の過程で漏れているのだと思う。いずれにしても徹底的な調査が必要だ。」
もちろん、このコメントは本人の趣旨と違っていることもないわけではないが、一応、本人がこのように言ったとして、考えてみよう。
電話の主はこう言った。「ダイオキシンの高いのが小型焼却炉のせいだと、断定しているが、本当にそうだろうか。どうして、そのことが分かるのか？小型焼却炉は早急に禁止すべきと言っているのに、石油コンビナートや製鉄所は調査すべきとなっている。ひどく、不公正な人だ。」
あらためて、読み直した。小型焼却炉のことは、なぜ、このように断定的に言えるのか、不思議であった。この点は、電話の主と同じ感想だった。しかし、もうひとつ、この電話の主の意見とは別のところが、私は気になった。ベンゼン濃度が、コンビナートや製鉄所の近くが高いという点である。
そこで、環境庁から全測定データをとりよせて、調べてみた。
まず、ダイオキシンは、測定回数も少ないし、小型焼却炉が問題というようなことは読みとれなかった。要するに、まだ何とも言えない。ただ、都市の大気中ダイオキシン濃度が、以前言われていたより高いような気がする。一つは、データ整理の方法にも依っているようだが、それにしても、かつて環境庁が発表していたデータより高いと言っていいだろう。
つぎは、ベンゼン。
これは、一般環境（228地点）、発生源周辺（73地点）、沿道（84地点）で測定されている。１地点の測定回数もかなり多い。その意味では、はじめての全国的なデータと言えるだろう。
ここで、この三つの分類地区のベンゼン濃度の算術平均値、幾何平均値、幾何標準偏差を計算してみた。算術平均値と幾何平均値は、試料数が多ければ一致してくるが、その試料の集団としての代表性は、幾何平均値の方に体現されていると考えていいと思う。幾何標準偏差は、大きければ、平均値からの広がりが大きいことを示すが、一般に環境試料では、この値は、1.4〜1.8程度の値が多い。

これで分かることは、集団としての平均値は発生源周辺より、沿道の方が高いことである。
しかし、コンビナートなどの周辺で、ベンゼン濃度が非常に高いことがあることは、私たちの研究室の花井さんが、市原の測定結果から示しているように、大いにありうることである。
そこで、上位10位までの値をとり、列挙してみた。

これを見ると、一番高い所が、千葉市中央、次が四日市で、まずコンビナートの影響が大きいと推察できる。発生源周辺地区の上位10位まで、大体主としてコンビナート、及川さんが言うように、時に製鉄所が影響しているかもしれない。しかし、沿道も濃度は高く、沿道の３番目は、コンビナートの３番目より高い。コンビナートの影響はある。そして、測定結果を丁寧に見ると、コンビナートでは異常に高い時がある。しかし、全体として見れば、沿道の影響の方がずっと大きいことが見て取れる。
そして、表１に戻ると、発生源周辺地区と一般環境とが、平均値で非常に近いことが読みとれる。つまり、ベンゼンの汚染は、特別の汚染源がないところもかなり高いということが、もう一つの大きな特徴、問題であることが分かる。
こうしてみると、及川さんのコメントは、このモニタリングの結果をきちんと見た上でのものではなく、なんらかの先入観から出たものであろうことが伺われる。

3-28.雑感（その２８−１９９８．１２．２１）ロシアとドイツ

  暫く留守をしました。ブラジルと米国に行ってました。このことについては、 また、お話しします。 長らく、ロシアで仕事をしている商社の人に最近会った。こんなことを話して いた。ロシア人は、電気製品などを買うとき、部品のひとつひとつがどこでで きたものかを確認して買う習慣があるという。最後は自分で修理をしなければ ならないという考えで、ものを買うためらしいというのが、彼の見解である。 そして、ロシア人に圧倒的に人気があるのが、日本でできた部品を搭載している製品で、ドイツ製は嫌われるという。ドイツ製は図体が大きく、如何にも頑 丈に見えるが、故障が多いとロシア人は言う。 そこで、彼は、日本製の部品を搭載した欧州の企業ブランドの製品をロシアに 売ろうと考えて動いているらしい。日本ブランドもいいが、高くなるし、日本の企業は、いい品物は作るが、企業経営が下手だという。

　そこで、思い出したのが、日経の11月５日の、「ニュース複眼」の記事である。 私はこの欄が好きで、しばしば切り抜いている。見出しは、「ドイツ“怠惰” 増殖の恐れ」「改革拒絶、新政権を生む」となっている。ドイツの商品管理の 悪さ、サービスの悪さが、度を越している。「実直でよく働くイメージは２０年以上前のものだ。豊かすぎる社会がドイツ人を怠惰にした」。政権交代の 最大の意味は、国民が痛みを伴う改革を拒絶したことにあると書く。労働組合の要求は、今や、6.5％の大幅賃金引き上げと、週25時間労働だと言う（週３ 日働いて、４日休む）。

　こういう風潮を、東ドイツのせいにする向きもあるが、違う。ずっと以前から 続いていることなのである。リサイクルなどでドイツが良い例として、よく引き合いに出される。確かに、いい点もあるけど、一昨年ドイツのごみ処理施設を回って歩いたとき、驚いた のは、リサイクル再生品の質の悪さである。一体誰がこれを使うのだろうというような代物が、どんどん生産されていた。常にぴかぴかの新品でなければい や、ではリサイクルはできないが、それにしても、これはひどい、何か、この 社会には問題があるという印象を強くした。 何が問題なのか、今の私にはよく見えてもないが、「何かおかしなことがある」 という視点で、ドイツを見ていきたい。
 

　1976年イタリアのセベソで起きた化学工場の事故は、ダイオキシン汚染の例としてしばしば引き合いに出される。セベソであたかも人がばたんばたと死に、がんが多発しているように書いてある文章ばかりである。

　しかし、それを書いている人が、どういう資料をもとに書いているのだろうかと不思議になる。そういう根拠となる報文がないからである。セベソで大量のダイオキシンがばらまかれたことは事実である。２０年以上たつ、今でも住民の血液中ダイオキシン濃度は、我々とは比較にならないほど高い。最近は、女性のダイオキシン濃度の方が高いという報告もあるし、どうも女の子の出生率比率が高いという報告もある。これは、もう少し数を増やした調査が必要だし、あるいはそういうこともあるのかなという気がしないでもない。

　しかし、死亡率とがんについては、セベソのそれが、通常（対照）とそれほど違うわけではないことが分かっている。

Epidemiologyの8巻、646-652（1997）の論文から紹介しよう。

　事故の際の居住者（その後他地区に移った人も含む）とその後移り住んできた居住者総数45373人の追跡調査が行われている。ここでの調査は、その人たちの15年間（1976?1991）の調査結果である。調査対象の捕捉率は、99.1％である。

　最も汚染のひどいA地区対象者は805人で少ないため、なかなか統計的な処理が難しく、通常B地区（5943人）が調査対象になることが多い。さらにＲ地区（38625人）を含む、合計45373人が追跡対象者である。コントロールは、232747人。
塩素ざそう（クロルアクネ）の発症は、全部で200人であった。

　すべての原因による死亡率とすべてのがんによる死亡率を男女別に、相対リスクで示す。相対リスクは、対照地区との比で、この値が１なら、対照地区と変わらないことを示す。
（括弧内の前者がすべての死因による死亡率の相対リスク、後者がすべてのがんによる死亡率の相対リスク）
 

男
Ａ地区（1.0、0.4）
Ｂ地区（1.0、1.1）
Ｒ地区（1.0、0.9）
女
Ａ地区（1.1, 1.2）
Ｂ地区（1.0, 0.9）
Ｃ地区（1.0, 0.9）

　環境論議は、こういう事実に忠実になるべきではなかろうか。それにしても、セベソについて言及する学者が、こういう原論文をひとつも読まず、コメントを発表し、本を出す。驚くべき環境科学の退廃である。

「環境管理」11月号に、表題の小文を書いた（「環境管理」は、（社）産業環境管理協会から出版されている。電話：03-3832-7084）。「環境ホルモンは人類を滅ぼす」というようなことがしばしば言われている。この小文の中で、それは、本当か？という問題を、田中嘉成助教授の助けを借りて、馬鹿正直に解いてみた。

　環境ホルモンが生殖能力に大きな影響を与えるかどうかは、はっきりしないが、そのことが心配されている。ここでは、もし生殖能力の阻害があったら、何がおきるのかを考えてみた。生殖能力の阻害は、人類滅亡だという考えは、正しそうに見えるが、実は違う。この小論では、人類滅亡のリスクというのを計算した。そして、生殖能力の減退の、人類滅亡リスクは小さいことを示した。むしろ、通常の病気の方が人類滅亡のリスクは大きいくらいである。何故だろうか？それは、人類という生物集団が、単なる生物集団ではなく、社会的な存在になっているからである。つまり、技術と道徳によって、人間は、自然の寿命の２倍近く生きる集団になっている。生むにまかせれば、もっと大きな集団になってしまう。それを、コントロールして、人口爆発を防ごうとしている。だから、生殖能力の少しの変化は、人類の存続にそれほど大きな影響は与えないのである。

　しかし、多くの人が生殖能力の減退イコール生存のリスクが大きいと考えるのは、人類が、通常の生物集団と同じだというように勘違いしているのである。この勘違いこそが、環境問題の本質と言っていいかもしれない。つまり、自分が生きる集団が、如何に人工的な集団であるかを忘れている。人間集団の異常な発展が、他の生物の脅威なのに、未だに、人類が何かの脅威にさらされていると考えてしまう。このことは、人類はもっと盤石な存在であるべきだという思想から、出ている。人類がより盤石な存在になろうとすれば、さらにどのくらい環境を破壊しなければならないだろうか？そのことを考えるべきである。

　もちろん、内分泌攪乱物質が生殖能力に負の影響を与えるのであれば、それは、影響を少なくするように努力すべきである。発がん性のある化学物質を、一定のレベル以下に規制するのと同じである。しかし、生殖能力へのリスクだけをとりあげて、異常な騒ぎ方をするのは、何の意味もないし、むしろ、人類が他の生物に大きな影響を与えつつ、異常な繁栄をしている現状の認識を欠いていて、傲慢としかいいようがない。