雑感235-2003.10.14「ダイオキシン二題 ―RDFと所沢裁判―」

クローズアップ現代の放送を見て

9月はじめ、ごみ固形燃料（RDF）発電所で爆発事故が起き二人が死亡した。様々な問題を小耳に挟んでいたので「ああ、やっぱり」という感じでもあるが、それにしても予想より早く、予想より大きな問題が出てきていることに、自分も甘かったかという思いがある。

その報道の後、調べてみると各地でひどい問題が起きている。旧厚生省がRDFを「ごみ処理の広域化を進める上で効率的な施設」として補助金をつけることにしたのが1993年だが、一挙に広く普及が始まるのはダイオキシン特別措置法対策だから1999年以後である。

先週、NHKのクローズアップ現代でRDF発電にまつわる事故について報道していた。その報道を見ていて、二つのことを強く感じた。

１）ひとつはコメンテータとしてでていたA教授の「結局安全性についてあらかじめ検討しなかったのが問題」というお気楽なコメントを聞いてあきれてしまった。
２）RDF施設で作業員がしなければならぬ過酷な作業を見て、「ごみを出す全ての人がこの実態を」自分の責任と思ってみてほしいと思った。

なぜお気楽な発言と思うか
RDFの道しかなかった

RDFがかくも急速に採用されたのは、まさにダイオキシン対策のためであった。ダイオキシンは危険、これを解決するためには大規模焼却炉しかだめ、そのためには小さなところはRDFにして、大きな焼却炉まで運びなさい。

RDFなら、環境に良く（ダイオキシンが出ないから）、リサイクル可能で（ごみを燃料に利用できるから）、エネルギー問題も解決する（効率が良く、電力を得ることができる）ということで、高率の補助金がつけられた。RDFは循環型社会の模範技術という感じで推奨された。

小さな市町村は、小規模の焼却炉には補助金がつかないし、今までの焼却炉ではダイオキシンの厳しい規制値を満足できないから、追い立てられるようにRDFに走ったのである。

多くの人がRDFの安全性には疑問をもっていたと思う。市民運動の中には、RDF建設に反対したところもあった。しかし、結局ダイオキシン規制値が守れない、また、守ったとしても市民が焼却炉の建設を認めないという状況では、小さな市町村はRDFの道しかなかったのである。

安全性の検討はしたのである（ダイオキシンよりはましと思わせられた）

今になって安全性の検討がなかったことが問題と言っても、そのときは、ダイオキシンで生まれてくる子供に異常があるかもしれない、みたいな報道と宣伝だから、誰もそれよりはRDFがましだと思ったのである。

つまり、安全性の検討をしていなかったのではない。したのだ。皆、心の中で比較しているのである。そして、ダイオキシンのリスクはとてつもなく大きいと信じこまされているから、他は少し危険でも仕方がないと思ったのである。

そして、それ以外に道がないような国の法律や規則ができてしまったからである。ダイオキシン特措法と小型焼却炉への補助金の廃止である。

この道を作ったのは、ダイオキシンのリスクは人類の生存を脅かすような激甚なものだという世論を作った学者やジャーナリスト、それを利用した大手焼却炉メーカー、それを支援した焼却炉メーカーロビイストの学者達と旧厚生省の役人だと思う。

A教授も、あのときはダイオキシンの有害性に気をとられていたから、自分たちもおろそかになったくらいの反省はしてほしい。

では、どうするか？

では、小さい市町村はどうすればいいか？小さなところは小さいなりに焼却したらいいと思う。できるだけ完全燃焼に努力する。そのためには、週3日連続運転で、残りの4日は休み、みたいな運転をしたらいい。

たしかに、それは週7日連続運転より効率は悪いが、ある程度しかたがないと思う。大事なことは、その費用を自分たちで出すことだ。そうすれば、倹約やリサイクルの知恵が出てくる。

そもそも、ごみだけを原料にして効率よく発電したりすることは、かなり危ないことではないかと思う。効率を上げるための、他にバージンの原料が入手できる場合はうまくいくけど、そうでないと難しい。プラントの運転として危険になる。

昔の話ですが

大変古い話で恐縮だが、1970年代の終わり頃、私はクローズドシステムという方法を追求していた。排水を原料に使ったり、再利用したりして排水を出さない生産工程である。

そのことによって、工業用水の使用量も減少したし、環境に出る有害物の量も減少した。しかし、100%そうしますみたいなことを宣言して、それを目指すとプラントとしてひどく危なくなるということを経験した。

ある工場での体験

当時、私は水銀電解法カセイソーダ製造工程を追いかけていた。水銀を出さないようにするために、クローズドシステムが採用されていた。ある工場を訪ねた際、その工場から異様に多量の水蒸気が放出していることに気がついた。

工場に入るなり、私は「あの、水蒸気何ですか？」と聞いた。様々なやりとりの後分かったことは、排水をすべて再利用することが難しい時がある（生産量の変動などで）、そうすると、そこでは排水処理の施設はもうなくなっていたから、蒸気で放散させていた。そして、その蒸気にかなりの水銀が含まれていた。

そもそも予定されていない排出工程だからである。また、それだけでなく、熱収支が常時変動して、効率的なエネルギー利用が難しく、熱バランスがとりにくいので時には温度が上がりすぎたりして危険だという話を聞いた。

若い頃に、クローズドシステムの難しさを叩きこまれた私は、廃棄物の再利用とか熱利用とかは、ほどほどでないと危ないという感覚を持っている。時に応じて、ある程度捨てる勇気と覚悟が必要だと思う。

循環型社会とか、ゼロエミッションとか、理念とか目標から入ると、技術の危険性を見落とすことになりがちだ。足下の技術をきちんと見る冷静さがないと良いリスク管理はできない。良いことの裏には、必ず悪いことがある。

所沢ダイオキシン訴訟

　「日経エコロジー」2003年11月号に、「テレ朝訴訟で最高裁が口頭弁論開く、ダイオキシン報道で農民側逆転勝訴も」という記事がある。
　そこで、どきっとするようなエピソードがあった。

＜事実関係＞

1999年2月1日のニュースステーションでは、以下のようなフリップが出たという。

「野菜のダイオキシン濃度」
全国（厚生省調べ） 0  ～  0.43 pg/g
所沢（環境総合研究所調べ） 0.64  ～  3.80 pg/g

この3.80 pg/gという値が「はっぱもの」と説明され、VTRなどを通じてホーレン草という印象を与えたのだが、本当はお茶だった。

＜今回の記事＞

これを受けて、今回以下のような記事がある。

“当時の関係者は98年に宮田秀明摂南大学教授が所沢産白菜のダイオキシン濃度を測定した際、4pg が出た事実をつかんでいた。だから、「摂南大学の調査で 4pg が出ている以上、3.8pg が野菜だと視聴者が思っても間違いではないでしょう」と言う。

そして、「表の所沢の数値を 0.64～4 pg/g とし、環境総合研究所と摂南大学調べとやっておけばパーフェクトだった」と弁明する。”

この記事は二つのことを示唆する。

一つは、白菜が 4pg という数字があったから、最初から 3.80pg を野菜と思わせるという意図で報道していたこと。もう一つは、最後は宮田さんの責任で逃げたかったということ。怖いね。

雑感234-2003.10.6「エッセイとは何か？」

論争としてのエッセイ

インターネット上で和文を英文に、また英文を和文にしてくれるサイトがある。先日、自分が書いた「雑感」の文章を入れて「英文に翻訳」をクリックしたら、たちどころに英文が出てきた。こんな便利なものが無料で使えるのかと、ひどく感心してしまった。
　
そこでの「雑感」の英訳は、Miscellaneous Impressions となっていた。様々な印象というような意味である。私ならどう訳すかなと考えたのが、Essay as a controversyである。直訳すれば、ある論争としてのエッセイとなる。さらに、意味を付け加えれば、あなたをある論争にお誘いする、知的心情的小文というところである。

「あいだ」に位置する

Essay as a controversyという訳は、数ヶ月前に読んだ「エッセイとは何か」という本の影響を強く受けている。ピエール・グロード、ジャン・フランソワ・ルエット著、下澤和義訳「エッセイとは何か」（法政大学出版局、2003）である。
　
この本の中で、著者はエッセイを主観的なものと客観的なものとの「あいだ」に位置するものと述べ、サルトルの表現として、「論証的な目的を備えた、フィクションではない散文」が、エッセイだと暫定的な定義をし、この定義を複数の論理で基礎づけることを、この本の目的と書いている。

樹形図

そして、彼らは以下のような樹形図を出す。

ここで、エッセイは二つに分かれる。「診断としてのエッセイ」と、「論争としてのエッセイ」である。後者は、闘技的な言説の中の一つとして位置づけられ、風刺や攻撃文書と区別される。
　
「診断としてのエッセイ」は、事実確認というレトリックを展開するもので、社会に広く認められている常識を基本にするものである。
その文脈から言えば、診断としてのエッセイは論争としてのエッセイとは全く異なり、後者こそエッセイの神髄と言えるのかもしれない。
つぎに引用する文章はとても魅力的である（56頁）。

「確かに、討論としてのエッセイは攻撃的な意図を免除されているわけではない。だが、それは風刺や攻撃文書よりもニュアンスに富んでおり、闘技的な言説の統一性のなかにさらにアイロニー的な不協和音やユーモラスな距離を導入する。

このエッセイは、糾弾行為における不快感にまで至ることがありうるとしても、ときに自らの激昂ぶりに対してさえ、自己嘲笑の一瞥をまじえることによって、その怒りをやわらげるのである。それはよくあの近代的な笑いから生まれてくるのだが、この笑いはあらゆる体系の裏をかくものであって、そこにはエッセイストたる自分自身のために構築したいと思うかもしれない体系も含まれうるだろう。」

ホームページの読者は？

先日、駒場で開かれた環境学シンポジウムの際に、私のホームページの読者はどういう年齢層かという質問があったのだが、ただそのためだけに立つのも恥ずかしく、答えずに終わった。

もちろん正確な年齢層や職業が分かる筈もない。しかし、寄せられる反響から判断して、多い順から研究者（大学や研究所）、行政機関の人（特に霞ヶ関）、ジャーナリスト（何らかの発信者）、企業の方、学生という感じかなと思う。

性別では圧倒的に男である。年齢だが、私のところに寄せられるe-mailから判断すると、30代後半から40代の人が最も多いように思う（正確に年齢が分かるわけではないが、ポジションなどから判断して）。

私は、e-mail アドレスをホームページ上に公開していないので、e-mailを出しにくいと思うが、それでもいろいろ探してe-mailを届けてくれる。そういう人の数の順序で言うと、研究者、霞ヶ関、学生の順である。企業の方からのe-mailは非常に少ない。

その中で、私が不思議に思うのは、外国で勉強している日本人研究者（院生、PDも含む）からのe-mailがかなりの数にのぼることである。比率を考えると不思議なほど多い。先週（環境科学）についてもドイツのシュツットガルト大学で助手をしている方からご意見を頂いた、その前の週（乳がん検診）には、ハーバード大学公衆衛生学部で研究されている方からのe-mailで誤字を指摘された。

私が、雑感の英語表記は何になるかなと考えたきっかけは、外国からのe-mailが多いからである。

雑感233-2003.9.29「環境科学の土台を築くために（その１）」

環境科学を巡る最近の逆風について

9月10日に、安井至さん主催の「環境学シンポジウム」が開かれたことについては、すでに書いた。今日ここで書こうとすることは、環境学ではなく環境科学である。どこが違うかと言えば、融合が問題にならず、ある種純粋に環境現象を追いかける部門と言ってもいいかもしれない。
　
我が国に、環境学部（環境情報学部とか、人間環境学部とか）は多いが、環境科学を本気でやっている学科とか研究センターというのは本当に少ないし、環境科学での業績も少ないのではないかと思う。
　
1960年代後半から1970年代にかけて、他国に例をみない激甚な公害被害を経験したために、また、国土が狭く産業と環境保全との調和が難しかっただけに、公害防止技術の分野ではで世界一のレベルになった。

しかし、1970年代後半から再び環境問題への関心が薄れ、研究者も減少していった。そして、もう環境科学などやめようと大学の教官が言い始めた頃、オゾン層の問題や、温暖化問題（理念としては生物多様性も同じ）、さらには蓄積性物質の生物への影響や発がん性物質の人体影響がクローズアップされて、再び環境問題が大きな注目を集めると、また環境関係の研究者も増えた。また、国土の狭さもあって、廃棄物問題が深刻で、廃棄物の研究者はかなり多い（日本人は廃棄物問題が好きみたい）。

そして、極め付きは環境ホルモンとダイオキシン（これも、環境ホルモンだが、やや問題がちがう）の大騒ぎで、今、沈静化しつつあるが、同時にこの問題で環境科学研究には異常なほどの多額の研究費が流れた。いまは、そのために、大きく信用を失い、ある種反動がきつつあるように思う。

「環境っていい加減ではないか？」「あれだけの研究費使って何が分かったのか？」「環境はすべてに関係しているので、特別なところがやるものではない」「環境科学ではなく、生産技術にこそ、環境問題解決のための予算が使われるべきだ」という感じの受け止め方が広がりつつある。

環境ホルモン後遺症

環境ホルモン、ダイオキシンを巡る情報のflame upはひどいもので、どれだけ微量の化学物質であっても、ミジンコのひげが曲がっても、明日は人類が滅びると言うのだからあきれてしまうが、不思議なことだが、そんな理由で多額の研究費が出たことも事実である。

こういうひどい状況から立ち直って、地道で創造的な環境科学を進めなければならないのだが、信用を失っているのと、派手なことを言わないと環境問題ではないみたいな雰囲気が出ているので、地道な研究に研究費が流れず、うっかりするとこの大学独法化の流れの中で、環境科学はより弱くなってしまうのではないかと思う。

生産技術のための環境研究

つまり、環境のための研究費の大半は、原料としてのバイオマスの研究、燃料電池の研究、グリーンケミストリと言われる新しい化学反応の研究、環境保全に有効なナノテク、排ガス処理不要な自動車のエンジンの研究というような、いわば産業技術のための環境研究に流れることになるだろう。

これは、私がCP（cleaner production）と言っているもので、環境問題解決のために不可欠な技術だから、その方面に研究開発費が動くことは悪いことではない。

しかし、これらの“当初は環境のためを目指していた”技術開発が真に環境問題解決の方に向くか否かは、実は未知数なところがある。どこかで、それらの技術の使い方や方向性の問題が必ず起きるし、環境影響は多面的であるから、今、問題でないと思われていることが大きな課題になるということもある。

研究の方向性を決める人が、何が環境に悪く、何が良いかについて、判断力を持っているとは言えないから尚更、危ない。ある種の固定観念で、環境研究に従事し、環境戦略決めるのが殆どなので、本当に大丈夫とは言えないのである。

例えば、難燃剤は、臭素化合物を使わなければ環境にやさしいと決めて開発しているし、有機化学反応はエネルギーが少なければ環境によいという発想でやっている。ある場合には、鉛を使わなければ環境に良い研究だ、塩素をつかわない漂白は環境によい技術だという、子供じみた知識と判断でやっている。それは、その研究者や経営者の個人が悪いと言っているのではなく、そうなるものだと言っているだけである。

研究の方向性をつねにcheckできる体制が必要

当初環境に良いと思って開発した技術が、常に環境問題解決の方向に向くようにするためには、外側に環境科学に基づいた判断や技術の社会的な影響を研究する科学があって、その結果が常に、技術の方向性に歯止めをかける体制が必要である。生産技術偏重の環境研究は、環境保全思想からいつ逸脱するか分からない側面をもっており、そうならないためのたゆまぬ注意が、実は必要である。

環境科学のそのまた基礎

そのために必要な研究を、とりあえず理系研究に限って述べてみると、その基礎は、環境変化を見つける科学と言える。それは、観測し、変化を見つける、原因を見つける、影響の程度を評価する、将来や他の地域の影響を予測する、そういう科学である。

水質規制項目である水銀濃度は、定期的に観測されNDの記録が続いているが、そういう役所でやっているようなマンネリの観測ではない。何かを見つけるための観測である。何かを見つけるためと言っても、基本が根気のいる仕事であることには、変わりがない。ただ、観測だけに終わらず、評価をし、予測ができなければならない。

どういう分野が必要か？

どういう分野で、こういう発見のための観測、評価、予測の研究が必要か？
①大気環境、②水域（生態系と化学成分）、③海域、④気象（二酸化炭素、フロン）⑤野生生物、⑥植生などの生態系、⑦海洋（魚介類の生態含む、化学成分）、⑧アジア、⑨南極、北極、リモートセンシングなどである。

この中で、④は割合うまくいっているように思う。東大や北大の気候システム研究センターが、常時監視をしながら、シミュレーションを行っているし、レベルの高い論文も出している。フロンは、国環研がフォローしている。

②について、琵琶湖の調査を京都大学が、諏訪湖について信州大学が、⑦については、愛媛大学が継続的な調査をしているが、規模は小さい。⑤について、北大に少し核がある。⑨もある。十分とは言えないが、少しはある。

しかし、それ以外の番号の分野の研究は、大学の研究者の個人的な努力に支えられていて、いつ消えてもおかしくない状況、いや今でも継続的な研究がないと言ってもいいかもしれない状態である。また、継続的な観測をしている所でも、10年なりの傾向を見ることができる研究は滅多にないし、シミュレーションなども細々である。どの大学にも似たような構成で１人２人の研究者がいるが、まとまったものはない。

環境科学の基礎を大学で分担する体制を全国に作ろう

私がここに示したことは、環境科学としてどうしても必要なことである。それを行うためには、重点大学または研究所を決め（21世紀COEの環境科学版みたいに）、5年～10年間の研究費と調査費を保証し、一定のレベルの観測、評価、予測ができるような体制を構築できるようにするしかないように思う。

環境科学というのは、まず、こういう調査や研究があって、その上に何をすべきかの議論を始めるべきだと思う。
また、こういう基礎があることが、環境学の中核として機能し、環境学を育てることになるのだと思う。

多くの人が警告しているように、今後のアジアでの環境問題は深刻になるだろう。日本には公害対策技術の蓄積や、いい自動車エンジンの技術があるので、その点では、多くの国を助けることができるだろう。しかし、環境科学で日本にめぼしい成果があるだろうか？

何が環境科学の問題かというその発見や発想は、常に欧米のメッセージを頼りにし、それをまともに受け止めて、ひたすら技術開発に取り組む、こういう環境研究が日本でやっていることである。それでいいのか？

我が国の環境研究は、頭がなくて体だけある初期のロボットのような姿に、私には見える。体質的には、公害問題を起こした時と似ているようにも思う。何が環境にいいか、何が起こりそうかについて、アンテナや判断力を持たぬまま、「今の時点」で「環境によいと流布されていること」の達成に邁進している。環境に良いとはそんなに単純なことではないにも拘わらずである。

大学の設計図

多くの大学が、独法化にむけて大学の設計図を描いていると思う。是非、こういう環境科学が必要だということを考えて設計図を描いてほしい。

そして、何よりも文部科学省がこの趣旨を理解して、全国的な環境科学研究の大学ネットワークを構築するように動いてほしい。似たような環境科学部をいくつも作っても意味がないと思う。特色ある研究、分担すべき役割を明確にした環境科学研究の拠点をつくり、そのネットワークで全体が見えるようにすることが大切だと思う。

（今後、暇を見て、大学が行うべき、環境科学研究の研究課題などについてシリーズで書いていく積もりです。）

雑感232-2003.9.22「乳がん検診：朝日新聞 vs 近藤誠さん」

朝日新聞が今年の春頃から、乳がん検診にマンモグラフィ（X線検査）を用いるべきというキャンペーンを展開している。今月は、相当回数の記事を目にした。厚生労働省の研究班は、これまで「50歳以上の女性には効果があるので、2年に1回、視触診とマンモを受けるように」としていたが、最近になって、「40歳以上もマンモを」という強い方針を打ち出している。

週刊文春

これに対し、近藤誠さん（慶応大学医学部講師、名著「患者よ　がんと闘うな」あり）が、「週刊文春」9月25日号で反論している。「朝日新聞『乳ガン検診』キャンペーンに異議あり！」というタイトル。

近藤さんは、反対の論拠として以下のことを主張している。

1)　日本では、マンモグラフィ導入で乳がん死亡率が減ることと、他の死因も含めた総死亡率が減ることの証明がない。

2)　最近、欧米でマンモグラフィ検診者と非検診者で、乳がん死亡率も総死亡率も変わらないとういう報告があった（ランセット、2000年）。これを受けて大論争が起きていて、結論が出ていない。

3)　そこでの問題は、
　●肯定派と否定派の根拠となるデータが違っている
　●例え、乳がん死亡率が減少しても、総死亡率に与える影響が小さい
　●検診による不利益（偽陽性が多すぎる、10年間受け続けると2人に1人が偽陽性）

4)　我が国は欧米に比べ、乳がん罹患率、死亡率が1/5程度で、欧米に比べるとさらに効率が悪い

5)　医者、医療機関の利益のためではないか？

費用対効果を計算してみた

マンモグラフィーの費用対効果をおおざっぱに計算してみよう
（詳しいデータではない。ほんとうにざっとした計算）

仮定

1) 2年に1回、40代以降の女性の半数がマンモグラフィ検診を受けることで、乳がん死亡率が2割減少すると仮定
2) 1回の費用が10,000円/回（個人が払う金額は、5,000円とか500円とかばらついているが、ここでは実施する機関の負担金額）
3) 乳がんによる死亡は、ほとんど40代以後で、さらに50代以後に集中している。
4) 40代以上が女性の人口の半分を占める（やや大きめの仮定）
5) 我が国の乳がん死亡率は、女性10万人に15人

計算

1) 10万人の女性を対象にすると、5万人が40歳以上。この半数が検診を受ける場合の費用は、年間1.25億円（1.25×108）（2年に1回だから：50,000×0.5×10,000×0.5）
2) マンモグラフィで減少する死亡者の数は、年女性10万人に3人
3) 1人の死亡を減らすために必要な費用は、1.25億円/3＝4000万円/死亡
4) 1死亡の損失余命を12.6年とすると、1年・人（10万人中の1人の命を１年延ばす）の命を救うために1.25×108/3/12.6年＝330万円

マンモグラフィが乳がん死亡率を2割削減させたとしても、結構高いなあ！
効果がなければ、この計算は全く意味がないが。
（尤も、環境対策などと比べると効率はいいが、医療対策の中で比べると効果の割に費用が高い）

Harvard大学での研究

マンモグラフィが大いに効果があるとされていた頃の米国での研究では、マンモグラフィは費用対効果が非常にいいということになっていた（Tengsら）。以下は1年･人の命を救うための費用（1ドルは120円で換算した）

マンモグラフィ検診の対象者と頻度 費用対効果（円/年･人の寿命獲得）
1) 50歳 97,200
2) 50-65歳に3年に1度 324,000
3) 40-64歳に毎年、さらに触診 2,040,000
4) 55-64歳に毎年 13,200,000
5) 40-49歳に毎年（現在の検診に加えて） 22,800,000

この効果が現状では疑われているわけだが、この数値の傾向を見ると分かることがある。年齢や回数で費用対効果が大きく変わること、40代を対象者に加えると、費用が極端に上がることである。つまり、40代はやめた方がいい。また、55歳以上が含まれても効率が下がる。50-55歳の検診が効果的らしい。

費用対効果の計算をしよう

厚生労働省もこういう計算をしてほしい。マンモグラフィを行うにしても、まずは50-65歳を対象に3年に1度くらいにしたらどうか。マンモグラフィが効果的だという結果がでているのも、ほとんどが50歳以上を対象にした検診である。40代を対象にしたマンモグラフィは、効果がないという報告が多いように思う。

近藤さんが指摘する偽陽性問題はかなり大きなことだと思う。私は1993年に膵臓の手術をうけた。これは、エコーにより膵臓ガンの疑いということだったが、開腹したら何もなかった。腫瘍マーカーも陰性で、エコーだけで手術となった（東大病院第一外科）。

膵臓尾部に良性の小さな腫瘍があり、それだけ摘出して再び閉腹したのだが、その手術が体に与えた負荷はかなり大きかった。その後も、膵臓が悪いという兆候はいっさいなし。こういうマイナスもありうるということも含めた評価が必要である。

Tengs T. O.; Adams M. E.; Pliskin J. S.; Safran D. G.; Siegel J. E.; Weinstein M. C.; Graham J. D. (1995) Five-Hundred Life-Saving Interventions and Their Cost-Effectiveness. Risk Analysis 15(3); 369-390 

雑感231-2003.9.16「トラフグとホルマリン」

9月13日（2003年）朝日新聞夕刊にホルマリン使用トラフグを出荷すべきか、廃棄すべきかの記事があった。ホルマリンは、ホルムアルデヒドの水溶液である。ネット上の意見などを見ると、ホルムアルデヒドは発がん性物質だから、それを使うべきではないという意見が目につく。これは、一部正しいが、必ずしもトラフグの場合にあてはまるわけではない。

今回は、ホルムアルデヒドの発がん性について、少し詳しく述べ、最後にトラフグ問題についての中西の考えを述べる。

ホルムアルデヒドの発がん性

経口摂取の場合の発がん性なし：まず第一に注意すべきは、ホルムアルデヒドは、吸入する場合には発がん性があるとされているが、経口摂取の場合には発がん性は、すくなくとも現状では認められないとされていることである。これは、EPAのデータベースであるIRISにも記述されているし、WHOの報告書にも記述されている（いくつかの動物実験で陽性の結果もあるが）。

吸入の場合、動物実験で発がん性ありかつ遺伝子損傷性あり：ラットやマウスで、呼吸器系器官特有の腫瘍（がん）があり、特に鼻腔における腫瘍について用量反応関係があるという報告が多い。EPAはこれをもって、直線近似を用いてユニットリスクを算定し、10-5の発がんリスクに相当する大気濃度は、0.8μg/m3であるとしている（1991年）。

WHO文書も、高濃度の時に、ラットとマウスなど実験動物に鼻のがんが発生するとしている。

吸入の場合の人発がん性はprobable（ありうる）：EPAもWHOも、人に発がん性があるという証拠はそれほど確かではないとしているが、総じて“ありうる”という判断をしている。

EPAは、呼吸器系器官特有の腫瘍（上咽頭腔腫瘍など）の発生が人で認められると書いている。また、WHOは、25の疫学調査の結果を統合して、十分な証拠があるとは言えないが、ホルムアルデヒドと上咽頭腫瘍との間に用量反応関係があると考えるとしている。

また、比較的高濃度の暴露で、鼻腔の腫瘍とホルムアルデヒド暴露との間にも相関が見られると報告している（いずれも証拠は十分ではないと書いている）。ホルムアルデヒドには遺伝子損傷性はあるが、鼻の部分の腫瘍発生機構から考えて、この腫瘍発生機構には「閾値がある」（ある用量以下では発症しない）としている。つまり、このことは、EPAの直線近似は不適切と言っているのと同義である。

吸入暴露では発がん性ありでも、経口暴露の場合になしになるのは、経口で入るホルムアルデヒドが他の物質と結合しているか、水に溶けていて、気体状でないこと、しかも、ホルムアルデヒドの分解が早いため、最もクリティカルな鼻に影響を与えないためと考えられている。

勧告値：
吸入：WHOは、喉や目などに対する刺激を防ぐ目的で0.1 mg/m3（100 μg/m3）を提案している。この値は、人発がんに対しても十分リスクが小さいとしている。

経口：2年間のラットの実験での体重増加抑制をエンドポイントとした場合、NOAEL（無影響量）が15 mg/kg bw/日で、不確実性係数を100とって、日許容摂取量を150 μg/kg bw/日であるとしている（根拠は、EPAも同じだが、EPAは数字をまるめて日許容量を、200 μg/kg bw/日としている）。

水道水質基準値：WHOはこの値を基礎に、水道水中に含まれるホルムアルデヒドの基準値として900 μg/Lを提案している。我が国の水道水質基準値は80 μg/Lである（来年４月から）。因みに、900 μg/Lの根拠は、150×60（kg bw）×0.2/２L＝900 μg/Lである。
0.2は水道からの摂取割合、2は一日2Lの水道水を飲むという仮定からきている。

結論は、
つまり、経口摂取では人に対する発がんなし。吸入暴露ではあるかもしれないが、それも鼻の部分の腫瘍に限られている。鼻や喉に対する刺激を防ぐ基準を守れば、がんは防げる。

そこでトラフグはどうすべきか？
　
以下は、私の提案である。

１．今年については、「ホルマリン使用あり、しかし残留なし」の表示をして流通を許可する。特に、経口摂取で、人の健康に問題があるとは思えないからである。ホルマリンを使わなかった人も、代わりに何を使ったかは表示しよう。

２．半年かけて、水産庁は討議をし、はっきりした結論を出すべきだと思う。その際、つぎのことを考えてほしい。

１）ホルマリンは、かつては、経口摂取と吸入摂取の区別が明らかにされず、ただ発がん性ありと報道され、我が国では大きな問題になったが、今は、経口摂取では人発がん性が否定されているということである。

２）養殖では、必ず殺菌剤が必要になるだろう。ただ、禁止しても駄目だ。ホルマリンの代替物についてもリスク評価をし、どの程度リスクがちがうのかを明らかにしてほしい。そして、明らかにホルマリンのリスクが高いのかを検討し、結果を公表してほしい。

３）食品を食べる人への健康影響はむしろ小さいように思える。他の生物に与える影響や、薬剤を使う漁民に対する吸入暴露によるリスクも考慮する。
以上のことを検討して、本当にホルマリンが他の代替物に比べ、悪いのかどうか、はっきりした結論を出したらどうか。そして悪いとなれば、きちんと守らせるべきだ。しかし、私には人への健康影響はそれほど大きいとは思えない。生態影響は気をつけた方がいいが、それを防ぐ方法はいくつかあるはずだ。

最後に、自然の食品中には多量のホルムアルデヒドが含まれていることも知っておいてほしい。食品中に含まれるホルムアルデヒドのデータは、以下のサイトで見ることができる。http://www.maruhi-plywood.co.jp/page008.html

参考文献

USEPA IRIS, Formaldehyde
WHO Regional Office for Europe(2000)、WHO air quality guidelines, http://www.who.dk/air/Activities/20020620_1, Chapter 5.8
WHO(1993), Guidelines for drinking-water quality, second edition

追加　2003.9.18「環境学シンポジウム報告」

9月10日、安井至さん主催「環境学シンポジウム」が東大駒場キャンパスで開かれました。そこで、「環境学とは　大学の外部から」という題で一時間程度話しました。

話があった時、こんなの自分に向かないと思ったのですが、安井さんが孤軍奮闘しているので、ほだされて引き受けました。でも、発表の草稿を作っているうちに、「私って、結構いろんな機会に考えてきたんだ」と奇妙に居直った気持ちになりました。

その話した内容のまとめが、安井さんの「お化けホームページ」（アクセス数が多くてお化け）に載っています。 （ここをクリック）

 トップページに戻る