温暖化メカニズムについての反論は、もちろん古くからあった。特に温暖化メカニズムが原発容認につながることから、原発に反対する人たちが、昔から疑問を出していた。私自身は、どちらと言えるほどの勉強もしていない。しかし、かなり不確実な推論であることは、間違いないだろうから、温暖化対策は、その不確実さを考慮したものでなければならないと思っていた。したがって、対策も省資源、省エネルギーは大いに賛成だが、大量の補助金をつぎこんで別のエネルギーへの転換をすることが、どのくらい正当性があるのかは疑問だなという、ばくぜんとした感想を持ち続けている。太陽電池などの新規資源の開発可能性は追求してほしい。しかし、石炭をやめてnatuaral gasに転換するために、膨大な設備投資をするなどは、本当にいい政策だろうか？二酸化炭素削減という目的にはあうが、両方とも化石燃料だということを考えると、資源の浪費になる可能性もある。
温暖化メカニズムに疑問を呈する論文は、外国ではかなりでているが、日本ではほとんど出ないそうである。学会誌はもちろん、科学雑誌、一般誌紙など。このことを聞くと、ダイオキシン、環境ホルモンとまた、同じだなと思う。常に、翼賛報道なのである。
これは、別の人から聞いたことで、或いは正確ではないのかもしれないが、中央省庁のひとつの管轄の温暖化に関する専門委員会で、温暖化メカニズムに疑問を呈する人は、委員から排除されてしまったという。その委員は、最後の会議で「温暖化のメカニズムについてもっと研究すべきだ」と訴えたとのことである。この主張は、当たり前のことみたいだが、実はある種の行政目的（“温暖化対策で大きな予算をとろう”）には、邪魔ということになるらしい。
環境問題は、常に不確実性をもつ。それだけに、自由な、そしてそのとき、そのときの行政目的に流されない研究と、発言が必要である。
ジャーナリズムも、温暖化を認めることはいいこと、“環境ホルモンが危険”と言えばいいこと、みたいな単純な発想では駄目なことを知ってほしい。ともかく、不確実なことを扱うのだから、多様な意見をとりあげるということが、もったなくてはならないのではなかろうか。
方向を決められれば力を発揮するが、方向を求めていくような研究は、日本の学者は得意ではないようだ。いつも、流れを見つつ、それにのることを考えているからである。
昨年、私が朝日新聞の論壇に、焼却炉とダイオキシンについて、意見を投稿した。その時、第一の反応が、「勇気あるね」だった。私の言うことは、多分かなりの学者の考えていることであろう。しかし、言えないのである。言わないのである。なぜか、世論の反発が怖いから。私の友人が、最近の環境ホルモンのマスコミでの取り上げ方がひどすぎるということで、著名な環境学者に公の場で発言してほしいと頼んだそうである。その人の返事は、「今はまずい。環境保護に反対ではないかと思われる。もう少し、落ち着いてかあらなら」という返事だったという。あと、半年もすればそういう発言が出てくるかもしれない。それは、或いは、逆の危険な潮流を意味するかもしれない。
●オリマルジョンと界面活性剤
早野茂夫さんから送って戴いた、大妻女子大での最終講義の内容から以下のことを知った。このことは、「表面」という雑誌に掲載されている。
オリマルジョンを用いた発電が行われようとしている。ここに、今問題になっているアルキルフェノールエトキシレートがかなり使われているとのことである。確か、このことは、１年ほど前に、週間金曜日に掲載されていたが、いつの間にか忘れていた。
オリマルジョンについての説明を、早野さんの文章から紹介すると以下の通り。
“南米のベネズエラのオリノコ川の左岸一帯に、アスファルトのような重質油が埋蔵されている。現在の技術で回収できる量が、中東の原油可採埋蔵量の約半分に相当するという。これは、一定の処理を加えた後、水と乳化剤を加えた状態で運搬され、燃料となる。乳化剤として、アルキルフェノールエトキシレート（APEs）が0.2%含まれる。（中西が文意をとって書き換え）”
オリマルジョンの使用量が1998年実績の1000万ﾄﾝであれば、乳化剤は２万ﾄﾝになるから、かなりの量である（アルキルフェノールの世界の年間生産量30万ﾄﾝ、日本での生産量はﾉﾆﾙﾌｪﾉｰﾙ２万ﾄﾝ、ｵｸﾁﾙﾌｪﾉｰﾙ１万ﾄﾝ）。アルキルフェノールエトキシレートは、分解途中でノニルフェノールやオクチルフェノールになり、これが問題になっている環境ホルモンの一つである。
もちろん、すべては、燃料として燃やされる筈であるが、いくつか環境に出る要因がある。①港での事故、②航行中の事故、③バラスト水、④洗浄水などである。
早急にリスク評価をする必要があると思う。その際、代替物との比較、代替物開発の可能性の検討が必要である。河川についてのAPEsのリスク評価の論文はかなり読んだことがあるが、今まで海域についてのものはない。
私の研究室では、過去何回か水中の非イオン界面活性剤（アルキルフェノールエトキシレートがその代表）の調査をしようとして、私の移転や、その他の条件で中途半端になっている。そのとき、調べようと思ったのは、環境ホルモンのせいではない。通常の意味の毒性が高いのに、規制されておらず、陰イオン界面活性剤が規制されているので、工場などで、陰イオン界面活性剤から非イオン界面活性剤への転換が進んでいたからであった。環境ホルモンに関連して、わが研究室ももう一度この問題に挑戦することになった。
早野さんが、ノニルフェノールエトキシレート（NPE）の分解性について、欧州と米国で差があるということを書いている。米国では、95～99％下水処理場で分解されるが、欧州では、汚泥吸着分も含めて60％程度が除去されるにすぎない。日本では、大阪大学の藤田さんの研究室で調査した、結果で90％程度の除去とのことである。
●ダイオキシンと焼却炉メーカー
９月18日、朝日新聞朝刊の社会面に、「焼却施設で談合疑惑」「大手５社２０年余り」という記事が載っている。地方自治体が発注するごみ焼却施設の建設をめぐって、談合を繰り返していた疑いで、公取委が十数社に立ち入り調査を行った。調整役は日立造船の役員とある。確か、数ヶ月前に、日立造船がこのダイオキシン問題から始まる焼却炉建設ラッシュで経営が黒字になったという記事があった。さもありなん、という感じ。
昨年からのダイオキシンキャンペーンが、ただただ、一般ごみの小型焼却炉が問題→大型焼却炉に変更せよ、という流れの中で行われた。こういう談合と連動しているような気がしてならない。
文芸春秋10月号に日垣隆さんが、「ダイオキシン猛毒説の虚構」と題するルポを書いている。日垣さんは、硬派の書き手として知られている。ダイオキシンの一般人に対する影響について、学者の言うことがひどすぎると、私も思っていたが、日垣さんがかなり丁寧に事例を追って書いている。
まず、Seveso。南ベトナム。LoveCanal.こういうところで、生物に対する被害が大きかったことは事実だが、人に対する影響は限られたものだ。そのことは、すでによく知られている。にも拘わらず、大変なことがあったかのように、あちこちで書かれている。日垣さんは、誰も現地に行っておらず、しかも、ただ一つのレポートを種本にして書かれているらしい、しかも、その種本も、事実として事故の大きさを報告しているわけではないという（私も、この本は読んだことがあるが、大変だ、大変だと書いてあるが、どう大変なのかは分からなかった）。書き手は、 現地に行っていないどころか、どうも、SevesoやLove Canalついての、報告書も読んでいないのではないかと思われる。
親友の原田正純さんから聞いたこと：南ベトナムのかつて枯葉剤が大量に散布された地域にダイオキシン汚染調査に行った。立川涼さんも一緒だった。ダイオキシンは土壌にかなり長期に残っているのがふつうだから、土壌や沼地の底質などを精力的に採取した。しかし、ダイオキシンは検出されなかった。つぎに、人の血液、母乳などを採取し、ダイオキシンの分析をおこなった。その濃度は、北ベトナムよりやや高かったが、先進国の一般的な値より、かなり低かった。どうしてか、理由が分からないと言っていた。そのことが新聞に発表されたとき、このような記事になった。「日本人のダイオキシンレベルは、南ベトナムの２倍」と。南ベトナムは高いと皆が思っている。本当は、そうではないと否定しなければならないのに、それをせずに、南ベトナムは高いという先入観を利用して、日本人はもっと高いと言って驚かせる。
環境問題は、どうして、もっと正確に伝えることをしないのだろう。
ベトナムのことは、研究者の責任ではなく、新聞記者の問題らしい。しかし、最近のダイオキシン報道は研究者が、明らかなでたらめを言っている。どうして、こういうことを言うのか不思議でならない。
九州大学医療短期大学部の長山淳也さんが出した、母乳中ダイオキシン類濃度（TEQs）が高くなると、乳児の血清中チロキシン濃度が下がるという関係図(クリックして下さい）がある。これは、多くのダイオキシン本に引用され、新聞やTVでも報道された。これが、唯一、通常のダイオキシン濃度での影響を示した関係である。ところが、今年の８月開かれた国際ダイオキシン会議で、長山さん本人が、この関係は統計的に有意でなかったと発表している。つまり、先に出された関係は否定されたのである。
この意味について、私は長山さんに質問を出した。返事があった時点で、このことをもう一度考えることにする。
地震の予知研究について
「新潮45」の9月号に、ロバート・ゲラー（東大理学部助教授、地震学専攻）さんが、「地震予知・大崩壊」という文章を書いている。
彼は、こう書いている。
地震予知は可能だということで、大規模な予算をとり続け、それが、駄目だと分かった時点で（この間、予知が可能だと結論づける論文は一本も発表されなかった）、予算を減らされることをおそれた。それで、「研究計画」を「実施計画」ということにして、ゼロシーリングの下でも、年間７０億円の支出が確保されたという。
（予知に関する成果がない中で、）、「では、日本の予知研究者はいったい何をやっているのか？」「予知という名目で獲得した予算で観測をおこない、データを解析し、地味な研究成果を発表する」「予知と称して結果的に別の研究をしているのは国民の税金を騙し取っていることになるのだから倫理的に問題になる」と。
これを、読んで、そうだろうなとと、実に納得してしまった。というのは、環境研究がやはり、似たような様相を呈していた時期があったからである。環境問題は大変だといって研究費をとるが、そのお金を別の自分の研究に回す。そして、ああいう、社会的な問題は、我々には向かない、我々は、誰からも干渉されずに研究をしたいのですよと言う人がどのくらいいたことか。緊張関係を強いられるのがいやなら、その研究をしますと言わなければいいが、緊張関係があるような問題でないと、大きな研究費はこないから、それで申請するのである。
環境ホルモン関係の研究費が160億円とも、230億円とも言われる。これだけ、多額の研究費が出されるのは、単に基礎研究のためではない。国民が指針を求めるからだろう。
環境ホルモンの影響に関する実験結果と研究論文が山のようにでるとは思う。しかし、それらの研究は、だからどうすればいいかという国民が待っている答えからどんどん離れ、Ａ物質を魚Ｂに与えたら、エラの一部の動きがにぶくなったとか、虫Ｃでは、血液のpHがずれたとか、いう類の研究ばかりになるような気もする。そのようにならないでほしい。
最近、しばしば「予防原則」という言葉を耳にし、目にする。それと同時に、公害病や薬害の教訓を生かせということが書いてあり、少しでも疑わしいものは即やめろと書いてある。
８月２９日づけ日本経済新聞の「サイエンス・アイ」の「環境ホルモン対処法」と題する文章は、その典型である。私も、「予防原則」があるなら、それに従いたいと思うが、本当の意味での予防原則は、こんなに単純なことではなく、もっと難しいものだと思う。どうして複雑だと思うかと言えば、環境問題のもつ複雑さと、解決の難しさを日々感じているからである。こういう単純な議論でいいなら、環境に悪いかもしれないことを、すべてやめればいいことになる。しかし、それをすぐにやめることができないのは、やめたときの影響が大きすぎるからである。どういう影響か？不便、生活程度の低下、費用の増大、そして、ある場合は、エネルギー消費量の増大や資源消費量の増大をもたらす。不便がますことや、費用の増大はいいじゃないかという意見もあろう。ある限度内なら、そのとおりだが、その度が過ぎると、人の健康にもマイナスになる。したがって、やめることのプラスとやめることのマイナスを比較しなければならない。
しかし、それを正確に評価できない時点で、どうするかが、予防原則だろう。正確には評価できないとしても、予防原則は両側にあるべきだ。つまり、いま疑われている物質の危険が本当なら大変なのでできるだけ回避しようという「予防原則」と、禁止した時に、もしかしておきる逆影響をどのように「予防するか」という両側の予防原則が必要だということである。
しばしば言われる予防原則と言われるものが、本当に水俣病などの公害病から学んだことだろうかということにも疑問を抱く。結果論ですべて考えているような気がしてならない。水銀が原因だとされる前に、熊大研究班は、原因物質として、最初にマンガン、つぎにセレン、タリウムを挙げ、その都度膨大な研究論文を出した。この時点で、「予防原則」にしたがって、マンガンを禁止すべきだったのだろうか？この時点で、マンガンを禁止しなかったことは正しかったわけである。もし、マンガンを禁止していたら、水銀の規制措置は、現実よりさらに遅れたのではないかと思う。
水銀が原因だと分かった後で、どうすべきだったかをいくら論じても有効な「予防原則」はでてこない。原因は水銀だと分からない時点で、何が可能だったかを論じて、はじめて有効な予防原則が導き出せるのではないだろうか？
では、水俣でもっと防ぐ方法はなかったか？それはあったと思う。水俣病と言わなくとも、排水が多くの異変を起こしていることについて、一定のはどめがかけられてしかるべきだろう。きわめて限られた地域であれだけの被害がおきており、チッソ以外の汚染源がみつからないような状態で、チッソの工場内の調査ができないというのもおかしい。必ずしも原因物質を特定しなくても、排出源は分かった筈だ。実は、こういうことをやる体制（法的な整備）は今もないのである。
