アエラ、1998年８月10日号は、「農薬こそ大汚染源−ダイオキシンまみれの日本−」という記事を掲載している。ストーリーは、愛媛大学の脇本教授で、その根拠は、CNPに不純物として入っていた1368四塩化ダイオキシンと1379四塩化ダイオキシンとが、水道水、野菜、魚、農地の土壌、底質などに高い濃度で検出されること、これらの四塩化ダイオキシンはTEF（毒性換算係数）がゼロだが、未来永劫ゼロとは限らないことの二点だろう。
CNP不純物のダイオキシンがどこにでも検出されることは、よく知られていることであるし、TEQ万能で、TEFがゼロのコンジェナーを無視して分析が行われている現状は近視眼としか思えないから、この記事の趣旨には同意する。
我々の研究室が明らかにしたのは、TEQを使っても尚、農薬（主としてPCP）不純物のダイオキシンが、大きな割合を占めているということで、これは、以下の解析で明らかになった。
�@ 徹底的に土壌、底質に視点をおいて、研究計画をたてたこと
�A ８３のコンジェナーの分離、定量をしたこと
�B 主成分分析と重回帰分析を組み合わせて、定量的な解析を行ったこと
世界的に見ても、我々の研究室と２，３の外国の研究室以外のすべての研究室が、TEQにからむ17のコンジェナーとそれに付随するいくつかのコンジェナー（CNP不純物は、容易に検出できるコンジェナーの一つである）の分離しかしていない。こういう状況の中で、83のピークを分離することは、実に大変である。数倍の労力と、細心の注意、腕が必要になる。83のピークを分離するという方針に対し、我々自身が不安を持ったのは、他と同じ研究室の分析法を用いたのでは、83の分離が不可能なので、別の分析法を使わなければならなかったことである。このことにより、83のうちの17についても、我々のdataが通用しなくなる危険性をはらんでいたのである。それでも、我々がこの方針に固執したのは、そうでなければ、ダイオキシンの発生源をつきとめることができないと考えたからである。
当初は、我々も、本当にこれだけ大変なことをしなければならないのだろうか、17のピークでいいのでははないかと考えた。毎年のように、院生からは、もう少し簡単にできないかという疑問が出された。83のピークを分離していたのでは、毎年分析できる試料の数が10未満になってしまい、研究発表もできなくなってしまうからである。研究成果をあせる院生の気持ちはよく理解できた。実は、研究費を集めてこなければならない私も同じ気持ちであった。
しかし、我々は徒労かもしれないと思いつつ、すでに７年近く、この方法に賭けた。83のピーク分離の成果が出始めたのは、３年ほど前からである。
我々の研究が出てから、主たるダイオキシンの発生源の一つとして農薬を挙げる人が多くなった。しかし、そこに挙げられている根拠から、農薬が主要な要因といえるような研究はないように思う。
ダイオキシンの発生源についての研究結果は、以下のとおり。
１． T. Sakurai, N. Suzuki andJ.Nakanishi,Application of Principal Component Analysyis to Isomer-specificDataMatrixof PCDDs and PCDFs, Organohalogen Compounds, Vol.28, 314-319(1996)
２． 益永茂樹、桜井健郎、中西準子、東京湾と霞ヶ浦流域におけるダイオキシン類の収支、横浜国立大学環境科学研究センター紀要、24巻第１号（通産27号）１〜10頁（1998）
３． 益永茂樹、中西準子、桜井健郎、小倉勇、東京湾と霞ヶ浦流域におけるダイオキシン類の収支、第７回環境化学討論会講演要旨集、20〜21（1998）

    ７月20日づけの日経新聞の「時論」という欄に、環境ホルモンについての、私の小論が掲載されました。タイトルは、「環境ホルモン論議は冷静に」「まず、問題を絞り込め」です。すでに、６月19日に提出してあったのですが、参議院選挙関係の記事が多く、掲載が遅れていたものです。
７月１２日に行われた参議院選挙の結果は、予想以上に大きな自民党の敗北に驚いた。参議院の争点は、もっぱら景気対策、減税になり、環境問題はどこかに吹き飛んでしまった。では、候補者が環境問題に関心がないかと言えば、そうではなく、全員が環境保護派の様相を呈している。例えば、ダイオキシンについて聞かれれば、厳しく規制します、と答えるだろう。また、環境ホルモンについて聞かれれば、大型予算を組んで研究し、結論がでるまでは、怪しげなものはできるだけ使わないような方策をとる、温暖化問題については、省エネ対策をと答えるのではないか。つまり、環境対策については、地域での利害がからむ問題以外は、むしろ違いが分からないという状態になっている。
唯一、違いがあるとすれば、さきがけの武村正義さんが、「経済万能の考え方を大きく転換する“環境主義”をめざし、ゼロ成長も覚悟する」と主張しているくらいである。
ところが、さきがけは、１人の当選者もだせなかった。つまり、多くの人は、武村さんの主張に、特に関心を示さなかったというべきだろう。
そもそも、環境と経済の関係は、選挙の課程でどのように、とらえられているか、ここでは考えてみよう。
第一は、景気をよくします、環境もよくしますという立場である。これが、ほとんどの候補者の立場で、有権者も大多数がこの立場。経済と環境が矛盾するとは考えてもいない、しかし、もし矛盾すると分かれば、環境など忘れて、景気対策を優先すべきということになるだろう。（環境も経済もよくできる場合が、全くないわけではないが、その事例がそれほど多いとも思えないし、それを追求するには、それなりの努力が必要）
第二は、環境破壊はあっても地域開発は賛成、ただし、被害が自分の身にふりかかるかもしれない環境問題では、きびしい環境対策を要求する。
第三は、環境保護と経済とが矛盾するから、経済成長ゼロも覚悟というさきがけの立場。
これに対して、私の考えは、以下のとおり。
環境と経済の関係をきちんと論じながら、環境対策をたてることが、ますます重要になっていると考える。その意味で、余りにもきれい事の環境論、経済を無視した環境論が多いと思う。環境対策と経済（企業の利益とは限らず、今で言えば、日本社会の景気みたいなものでもいい）は、矛盾することも多くなっており、一定の経済的な不利益を覚悟して、環境対策をしなければならないこともある。しかし、第三の立場（さきがけ）のように、いきなり「経済成長ゼロでも」という言い方は、環境対策の中身を経済効率という視点で、吟味するという、基本的な立場がなくなっているようで、怖い。社会にとって、経済成長を一定保つことも大切だから、冷静に解析して、経済的な不利益を最小に抑えつつ、環境対策を行うことを考えなくてはならないと思う。
その意味で、環境対策を、どのようにしておこなうかの議論は、この選挙の前後で全く展開されなかったと言える。

430人の学生の講義

　今、学部生のための「環境安全と社会」という講義をしているが、学生数が４３０人。主として１年生。講義はオムニバスで、私が担当するのは３回だけだが、これが実につらい。これだけの数の、しかもそれほど熱心でもない学生を相手に、講義をすることが如何に消耗かということを身に沁みて感じている。
東大にいたときも含めて、５０人程度の、主として大学院生を相手に講義をするのが普通だったので、これだけ大勢の学生を相手にした講義ははじめて（他大学での一回限りの講師の経験はあるが）。異常な集中力で向かわないと、直ぐに学生たちの間に、何となくだらけた雰囲気が出始め、ひどいときは私語が始まる。大勢の学生を相手にした講義が如何に疲れるかを実感した。
それにしても、教室の環境が悪いのに驚く。500人が入る部屋なのに、片側が壁で、反対側は廊下に面した窓だが、それは開閉が利かない。つまり、換気が一切できない。その上、冷房がないから、先週など、私も汗だくだったが、学生たちの顔も真っ赤になってふやけたという感じ。また、OHPも500人相手に使える代物ではない。教師のマイクはあるが、学生に答えさせようにも、学生が使えるマイクはない。つくづく、日本の大学のひどさを知らされる。

環境問題についての講義で、つねづね考えていることを三つ書きたい。
　一つは、環境問題を論ずる講義（さらに、言えば環境悪化を悲憤慷慨し、嘆く講義）は多くあるが、環境問題を解くためのツールまたはスキルを教える講義が実に少ないと思う。
　第二に、環境という冠がついた講義の大半が、環境とは縁もゆかりもない講義だということである。どこかで、環境の講義の内容チェックが行われるべきではないだろうか。
　第三は、環境問題を実地に解いてみる、社会人コースのようなものがどうしても必要だと思う。環境問題の原因を究明し、解決策を求めていくためのスキルを学び、最後には現実の問題をとりあげて、調べ、方策を考える。例えば、原子力発電所の立地問題、下水処理施設の計画、ある種の商品の管理などである。米国のビジネススクールの環境版、エンジニア版（と言っても経済学抜きでは考えられない）と言ってもいい。

    山本猛嗣著「日本発環境ホルモン報告」（日刊工業新聞社刊）について
刊行されたばかりの本であるが、環境ホルモン問題については、珍しく冷静な本だと思う。著者は、日刊工業新聞社の科学技術部記者（文科系出身）であり、環境ホルモンの取材で得たことをまとめた本であるが、かなり初期の段階から丁寧な取材をしていたことが、この本を読んでいてよく分かる。
　
　例えば、多摩川のコイのメス化とノニルフェノールとの関係についても、実験室レベルで影響ありとされている濃度と比べると、河川中の濃度は100分の１以下であること、カレイからビデロゲニンが検出されたとの報告の件でも、その濃度が低く、かつボデロゲニンが検出された海域のカレイが減少していないことが報告されている。この水産学会の当時の新聞記事とかなり違っていることに驚く。
記者がひとつひとつ納得するまで、研究者に聞いているので、これまでわからなかったことがよく分かる。つまり、どの程度の問題かということが分かる。その点が、この本の一番いいところだろう。
　第６章「環境ホルモン総覧」には、環境ホルモンと名前が出されている物質についての解説があるが、これも「現在も日本で使われている農薬」とか、「すでに厳しく禁止されている物質」のように分類されているのもいい。なぜ、これらの物質を指定したのかという根拠が、環境庁の委員会から明らかにされるべきだとかねがね思ってきた。環境ホルモンをめぐる、混乱の原因の一つは、環境庁の委員会が根拠の不確かさなどを全く記さずに、ほとんどシーアコルボーンの文献だけを根拠に、６７物質を列挙したことにあると思う。
著者は、好意的に書いているが、この本の中に引用されている学者（研究者）の発言には首を傾げたくなることも多い。たこつぼを抜け出せと言う主張は分かるが、自分の専門を抜け出た途端に、「あれもあるかもしれない」「これもあるかもしれない」という類の発言が多くなる。そして、この種の発言が不安を、どうみても必要以上に大きくさせていると思う。発言をしている学者本人は、この本によれば市民は過敏すぎると思っているらしい。しかし、その不安の根元は、実は学者の発言にあることが多い（いや、新聞やテレビ、雑誌を見てもすべての情報の発信は学者である）。学者本人は確率は低いがあるかもしれないというつもりが、「確率は低いが」を言わないために、結局は「あるに違いない」として受け取られることも多い。また、学者が、どこかで使われていた言葉をそのまま持ってくるために、誤解を招くことも多いように思う。
　この本の２３ページに「水俣に学べ」という項目がある。確かに水俣から学ばなければならないことは多い、しかし、もし、本当に環境ホルモンの問題を水俣と同じだと考えるなら、やはりそれは間違いだと思う。どう考えても、「水俣に学べ」というメッセージの意味するところは、直ちに疑わしいものを禁止しろであろう。環境ホルモン問題はそういう問題ではないというのが、著者やこの本に登場する学者の言いたいことではないのだろうか？この項の記述は、全体の主張と矛盾していると思う。全体に冷静でありたいという著者や学者の気持ちが分かるだけに、こういう記述やは惜しい。
 

訂正：松野裕さんから以下のご注意あり。
中西先生の個人のホームページの雑感３−８に、Our　Ｓｔｏｌｅｎ　Futureの、イギリスの下水処理場下流の魚への影響の話で、その「原因は、ノニルフェノールとピルと書かれていたように思う。」とあります。しかし、私は今読んでいる途中なのですが、８章の当該部分(p.133、plume/penguin　edition）には、birthcontrolpillsについて、Ashard as they looked, however, the British scientistscouldnot　detect thischemical in the water released from sewage treatmentplants.
と書いてあるので、ピルは原因ではなかった、ということのように思います。

Our　Stolen　Futureには確かに松野さんが言われるように書かれていました。私の間違いです。その後の、イギリスの下水処理場の調査で、すべてではありませんが、いくつかの下水処理場でpillの成分が検出されています。濃度は、17ベータエストラジオールに比べかなり低いです。
 

再び焼却炉周辺住民のダイオキシン体内濃度について
先週、私の予測は平均値で65.7pg/g（脂肪当たり）と書いたが、１ヶ所計算間違いがあった。これは、７０年間のうち、３０年間は焼却炉の周辺に住むが、４０年は通常の区域（コントロール）に住むと仮定している。焼却炉の周辺に住めば当然高い曝露を受けるが、それを７０年間にならして暴露量を計算した。これは、生涯日平均暴露量（LADD）である。
通常発がんリスクの計算では、この生涯日平均暴露量（LADD）を使う。
しかし、体内蓄積量を計算するときには、いつどのくらい摂取したかが大事で、生涯平均暴露量を使ってはいけない。７０年間にならさずに、最初の４０年間は低く、最後の３０年間に高いとして計算すると、以下のようになる。
脂肪で補正されたダイオキシン濃度（LADDも５月のダイオキシンセミナの時に用いた値にした。少し違っているので）
対照が175pg/day摂取するとした場合：93.0pg/goffat(先週示した値は、65.7、LADD247pg/dayに対応)
対照が75pg/day　摂取するとした場合：65.4pg/goffat（先週示した値は、40、LADD147pg/dayに対応）

環境ホルモンが扱われる時、しばしば、自然界で起きていることが人間に起きない筈がないということが言われる。この警告の意味するところは分かるが、それでも、二つの意味で、このメッセージは、これ以上言うべきことではないように思う。

第一は、何ら定量的なことは言われないがために、その行き着く先は、「疑わしきは禁止」でしかないこと、それが適切な対策とは考えられないことである。
第二は、人間の存在の肥大化が生態系を痛めつけているにも拘わらず、それをそれとして受け止めず、人間に大変なことが起きるという回路しか働いていないように見えることである。人間が危ないという危機感でしか動けないとすれば、地球環境問題はどうでもいいことにならないか。「奪われし未来」を読んで、私が感心するのは、ともかく彼らは長い年月かけて生態系の変化をおいかけていることである。（最後は、人間についての危機をあおるトーンになっているが、それは後から思いついたことではなかろうか。）今、日本で環境ホルモンを問題にする人に、決定的にこの視点が欠けている。冒頭に書いた警告を繰り返す書き手、語り手が多いが、現在地球上で進行している環境破壊についての一種の鈍感さが彼らの中に見えてしまう。